タイヤ４社の２０１６年12月期第３四半期連結決算は、円高の影響や販売数量減、市況の悪化などにより、各社とも減収減益となった。通期業績予想については、ブリヂストン・住友ゴム工業・横浜ゴムの３社は、第２四半期決算時点で下方修正した見通しを据え置いたが、第２四半期決算時に売上高と当期純利益のみ下方修正した東洋ゴム工業は、今回、各項目とも下方修正している。
◇ブリヂストン
ブリヂストンは売上高が２兆４４４８億２００万円で前年同期比13・２％減、営業利益は３２９４億２５００万円で同13・０％減、経常利益は３２０３億８４００万円で同12・４％減、四半期純利益は１８３０億５７００万円で同６・２％減。円高や販売数量減少の影響などを受け減収減益となった。
タイヤ部門の売上高は２兆１３０億円で同14・６％減、営業利益は３００３億９５００万円で同13・２％減となった。
国内は乗用車及び小型トラック用の販売本数が前年同期並み、トラック・バス用の販売本数は前年同期を上回って堅調に推移。海外は全般的に好調あるいは順調だったが、北米のトラック・バス用の販売本数は新車用の減少により前年同期を下回った。建設・鉱山車両用ラジアルの販売量は需要減少の影響で前年同期を下回った。
多角化部門の売上高は４４２５億２５００万円で同６・７％減、営業利益は２９０億１６００万円で同11・３％減だった。
◇住友ゴム
住友ゴム工業の売上高は５６０４億５３００万円で同５・０％減、営業利益は４２４億７３００万円で同０・１％減、経常利益は３９６億４５００万円で同９・０％減、四半期純利益は３７６億５６００万円で同２・８％減となった。円高の進行などで減収となったが、全社的な総原価低減活動などにより営業利益は前年同期並みとなった。
タイヤ事業の売上高は、４８０６億９６００万円で同５・０％減、営業利益は３７７億１４００万円で同７・８％減。
国内市販用は販売数量・売上高ともに増加。国内新車用タイヤは販売数量・売上高ともに減少した。海外市販用は各地域で販売を伸ばしたが、売上高は減少した。海外新車用タイヤは、販売数量は増加したものの、売上高は減少した。
スポーツ事業の売上高は、５４５億３４００万円で同２・８％減、営業利益は34億８０００万円で同６９４・０％増。
産業品他事業の売上高は、２５２億２３００万円で同10・０％減、営業利益は12億６８００万円で同10・３％増となった。
◇横浜ゴム
横浜ゴムの売上高は４１０２億１８００万円で同７・５％減、営業利益は１８８億９０００万円で同38・０％減、経常利益は１４２億７４００万円で同44・７％減、四半期純利益は84億９７００万円で同53・５％減となった。需要低迷や価格下落など市場環境の悪化に加え、円高による為替変動が収益に影響した。
タイヤ事業は売上高が３１０４億７２００万円で同11・０％減、営業利益は１６５億７９００万円で同25・８％減。
国内新車用は売上高が前年同期を下回ったものの増益。国内市販用は販売量・売上高が減少したが増益となった。海外は減収減益となったものの、全体の販売量は増加した。
ＭＢ事業は売上高が８０９億１２００万円で同９・８％減、営業利益は46億８６００万円で同38・５％減となった。
新たな報告セグメントである「ＡＴＧ」の７～９月の売上高は１２９億４５００万円、営業損益は株式取得関連費用の計上などで、28億３５００万円の損失となった。
◇東洋ゴム
東洋ゴム工業の売上高は２７８９億３４００万円で同７・３％減、営業利益は３４９億３８００万円で同26・６％減、経常利益は２８６億８４００万円で同31・１％減、四半期純利益は75億８７００万円（前年同期は43億１５００万円の損失）となった。
タイヤ事業の売上高は２２１７億５７００万円で同７・６％減、営業利益は３２１億８７００万円で同26・３％減。
新車用タイヤは国内・海外ともに販売量・売上高が増加した。市販用タイヤについては、国内は販売量・売上高ともに前年同期並み。海外市場全体では、販売量は増加したが売上高は減少した。
ダイバーテック事業の売上高は５７１億３６００万円で同５・９％減、営業利益は23億１０００万円で同18・５％減。
通期の業績予想については、為替が想定よりも円高に推移したこと、さらなる市況の悪化が想定されることなどにより、８月10日発表の予想を下方修正している。
