▼上場ゴム企業の16年３月期は８割が増益
主要上場ゴム企業23社の２０１６年３月期連結決算（日東化工は非連結）は、円高の影響もあって増収企業数が15社（65％）に留まり、前期に比べ６社減った。
利益面では原材料価格の低下などで営業増益企業数が18社（78％）となり、前期に比べ８社増加した。増収（営業）増益企業数は12社（52％）で前期に比べ２社増加。次期については増収増益を見込む企業数は11社で、前期並みとなっている。
23社の合計では売上高が３兆４４８１億６１００万円で、同一企業との前期比では３・６％増加した。営業利益は２２７７億５４００万円で同１・５％減。増益企業数は増えたが、減益企業数のマイナス幅が大きく、数字を押し下げた形だ。
▼原料メーカーの再編相次ぐ
新興国メーカーも含めた原料メーカー各社の生産設備の増強により、世界的に合成ゴムや樹脂などの原料市場の競争が激化する中で、原料メーカーの再編が相次いだ。
独ランクセスは２月15日、サウジアラムコ社と合成ゴムの新合弁会社を設立し、社名を「アランセオ」とすると発表した。
ＪＳＲと宇部興産、三菱レイヨンの３社は５月９日、ＪＳＲの完全子会社であるテクノポリマーと、宇部興産・三菱レイヨンが50％ずつ出資する「ＵＭＧ ＡＢＳ」との経営統合による、ＡＢＳ樹脂事業統合の交渉に関し、基本合意したと発表。
日本ゼオンと住友化学は８月４日、Ｓ―ＳＢＲ事業の統合に向けた検討を開始することで基本合意したと発表した。新製品開発やコスト競争力の強化、安定供給の確保などによる事業強化が目的。
ダウ・ケミカル日本は７月22日、米ザ・ダウ・ケミカル・カンパニーと米デュポンが20日に開催した臨時株主総会で、対等合併に必要な株主承認を得たと発表した。
クラレとタイ石油化学の最大手である国営企業「ＰＴＴグローバル・ケミカル（ＰＴＴＧＣ）」、住友商事は９月13日、ブタジエンを原料とする樹脂と熱可塑性エラストマーの合弁事業に合意したと発表した。ブタジエン系は３社共同で、イソブチレン系についてはクラレ単独で事業化を行うための詳細検討を開始する。
▼北九州で「国際ゴム技術会議」を開催
「２０１６年国際ゴム技術会議（ＩＲＣ２０１６北九州）」が10月24～28日、福岡県北九市の北九州国際会議場と西日本総合展示場新館で開催された。
日本で開かれるのは
