住友ゴム工業は２月14日、東京・大手町の経団連会館で決算説明会を開催し、池田育嗣社長が２０１６年12月期連結決算を説明した。
今期から国際財務報告基準（ＩＦＲＳ）を任意適用したことで、売上収益は７５６６億９６００万円で前期比５・２％減、営業利益は７３２億８４００万円で同17・８％減、税引前利益は７００億９３００万円で同21・２％減、当期利益は４１３億６４００万円で同42・５％減となった。
北米を中心とした海外市販用タイヤや国内市販用タイヤの販売は好調だったが、円高の影響により減収・減益となった。
日本基準の営業利益はＩＦＲＳ基準では事業利益となる。同利益の増減要因を見てみると、増益要因としては原材料でプラス２６５円、数量・構成他でプラス１０９億円、直接原価でプラス27億円、スポーツでプラス16億円、産業品他でプラス５億円。
一方、減益要因として価格でマイナス２０７億円、固定費でマイナス１１６億円、為替でマイナス87億円、経費がマイナス52億円となり、為替の影響なければ増益となったことが示されている。
セグメント別では、タイヤ事業の売上収益は６４８４億４５００万円で同５・０％減、事業利益は６７９億２４００万円で同８・２％減となった。
タイヤ販売本数を前年実績と比べると、国内新車用は年間で４％減、国内市販用は１％増、海外新車用は５％増、海外市販用は４％増と、国内新車用以外はいずれも前年実績を上回り、合計では３％増となった。
国内新車用タイヤは低燃費タイヤを中心とする高付加価値タイヤの納入拡大に努めたが、自動車生産台数が前期を下回ったため、売上収益は前期を下回った。
海外市販用タイヤは北米・欧州をはじめ、中近東、アフリカ、中南米などで販売を伸ばしたが、為替の円高影響により、売上収益は前期を下回った。
海外新車用タイヤは、タイや南アフリカ、ブラジルで販売を伸ばし、北米・欧州でも引き続き海外自動車メーカー向けを中心に納入を拡大したことにより、販売数量は前期を上回ったが、為替の円高影響により売上収益は前期を下回った。
17年のタイヤ販売予想は、国内新車用と国内市販用が
