米グッドイヤーは２月８日、２０１６年度の第４四半期と通期の実績を発表した。
第４四半期の売上は37億ドルで、前年同時期の41億ドルから減少。ベネズエラ子会社の非連結化が押下げ要因となった。
タイヤ売上総数は４１１０万本で、対２０１５年度比２％減となった。補修用タイヤの出荷本数は１％減、新車装着用タイヤの出荷本数は７％減となった。これは米国の商用トラック用タイヤ市場の軟調が押下げ要因だった。
第４四半期の純利益は５億６１００万ドル（１株当たり２・14ドル）で、前年同時期の純損失３億８０００万ドル（１株当たり１・42ドル）と対比する形となった。前年度はベネズエラ子会社の非連結化に伴う費用によるマイナス要因があった。
第４四半期の調整済純利益は２億４９００万ドル（１株当たり０・95ドル）に対して、前年同時期は２億５７００万ドル（１株当たり０・93ドル）だった。１株当たり純利益は希釈化されている。
また、同社は、第４四半期の営業利益をグローバル全体で４億７９００万ドルと発表した。前年同時期は４億８０００万ドル。16年度の営業利益に対して正味コスト節約額がプラスに作用したものの、価格構成対原材料費の低下、販売本数減、ベネズエラ子会社の非連結化などのマイナス要因が上回る結果となった。前年同時期のベネズエラ要因を除いたコア営業利益は４億５８００万ドル。
16年度通期について、グッドイヤーの売上は１５２億ドルで、前年度比で８％減。押下げ要因は、ベネズエラ子会社の非連結化と不利な為替換算だった。
タイヤ本数は合計１億６６１０万本で、前年度に対して実質的に変化なし。補修用タイヤの出荷本数は２％増、新車装着用タイヤ本数は４％減。ベネズエラ子会社の非連結化要因を除くと本数は１％増だった。
通期の純利益は13億ドル（１株当たり４・74ドル）で、前年度の３億７００万ドル（１株当たり１・12ドル）から上昇した。押上げ要因は主に、２０１５年度に発生したベネズエラ子会社の非連結化関連費用と、外国税評価引当金のリリースにともなう２０１６年度の法人税額の低減化だった。通期の調整済純利益は11億ドル（１株当たり４・00ドル）で、前年度の９億６００万ドル（１株当たり３・32ドル）に対して増加した。１株当たりの額は希釈化されている。
また、同社は16年度のグローバル全体の通期営業利益が20億ドル、前年度比で２％減だったと発表した。押下げ要因の説明として余りあるのは、ベネズエラ子会社の非連結化。前年度について、ベネズエラ要因を除いたグローバル全体のコア営業利益は19億ドルだった。
同社のリッチ・クレーマー会長兼ＣＥＯは「16年度、グッドイヤーはグローバル全体で堅調に純利益をあげ、コア営業利益も過去最高を達成した。主に牽引したのは好調だったアメリカ・リージョン事業とアジア太平洋リージョンの乗用車用タイヤ事業だ。グッドイヤーが持続可能な収益力を保ち、規律をもって戦略を進めていることの現われである」と述べた。
地域別の実績を見ると、アメリカ地区の16年度第４四半期の売上は前年同期比11％減の21億ドルとなった。これはタイヤ本数の５％減、およびベネズエラ子会社の非連結化が反映された形である。補修用タイヤの出荷本数は３％減、新車装着用タイヤの本数は12％減だった。ベネズエラ子会社非連結化の影響を除くと、タイヤ本数は３％減だった。
アメリカ地区の第４四半期営業利益は、２億９５００万ドルで同４％増となり、過去最高を記録した。主な押上げ要因は、乗用車用タイヤ事業の力強い実績だったが、軟調だった商用トラック用タイヤ事業とベネズエラ子会社の非連結化で一部差し引かれた。また、コスト節減策および価格構成対原材料費の良化がプラス要因となった。ただし販売本数減によりプラス幅は一部縮小した。ベネズエラ子会社非連結化の影響を受けて、第４四半期は本数にして30万本減、売上にして１億６７００万ドル減、営業利益で２２００万ドル減となった。
欧州・中東・アフリカ地区の第４四半期売上は、11億ドルで前年同期比５％減。押下げ要因は、不利な為替換算と販売本数の１％減だった。補修用タイヤの出荷本数は１％増で、新車装着用タイヤの出荷本数は５％減。第４四半期の営業利益は８１００万ドルで同19％減。主な押下げ要因は、価格構成対原材料費の低下、不利な為替換算、販売本数減の影響だった。
アジア太平洋地区の第４四半期の売上は、前年同期比２％減の５億４８００万ドルとなった。押下げ要因は不利な為替換算で、為替要因はタイヤ販売本数１％増を上回るマイナス要因となった。補修用タイヤの出荷本数は３％増で、新車装着用タイヤの本数は２％減だった。第４四半期の営業利益は１億３００万ドルで同７％増となり、過去最高となった。主な押上げ要因は加工費低下とタイヤ本数の増大。ただし、価格構成対原材料費の低下を受けて、一部差し引かれた。16年度通期の売上高は21億６００万ドルで前年度比８％増、営業利益は３億７３００万ドルで同17％増となった。
