世界タイヤメーカーＣＥＯ会議開催 主要タイヤメーカー11社のＣＥＯが出席　

　米国・メリーランド州で10月７日、第４回世界タイヤメーカーＣＥＯ会議が開催された。
　参加企業はブリヂストン、コンチネンタル、クーパータイヤ、グッドイヤータイヤ、ハンコックタイヤ、クムホタイヤ、ミシュラングループ、ピレリタイヤ、住友ゴム工業、東洋ゴム工業、横浜ゴムの11社。（アルファベット順）
　日本からは、ブリヂストン荒川社長、住友ゴム工業池田社長、横浜ゴム野地社長、東洋ゴム工業中倉社長が出席した。
　10月７日に米国ワシントンＤ．Ｃ．近郊にて開催されたタイヤ産業世界ＣＥＯ会議に、米国、
日本、韓国、及び欧州を代表するタイヤメーカーのＣＥＯが一堂に会し、タイヤが環境と健康へ与える影響の可能性に関する長期調査プロジェクトの進展内容を検討し、調査継続を承認した。
　このプロジェクトでは、２００５年から車両を通常使用する時に発生するタイヤ摩耗粉及び道路上の粉塵やタイヤ製造に使用される材料が環境と健康に与える影響の調査を行ってきた。
　タイヤ摩耗粉及び道路上の粉塵（ＴＲＷＰ）の環境と健康に与える影響の調査では、環境に存在する粉塵のサンプルを捕集し、これらに含まれているＴＲＷＰを定量化する方法を特定した上で、環境や生態系への影響分析を行ってきた。その結果、タイヤ摩耗粉による生態系への影響は無いことが明らかになった。
　また、フランスのセーヌ川流域、米国のチェサピーク湾流域、日本の淀川流域で粉塵のサンプルを捕集し、その中に存在するＴＲＷＰの濃度を分析した結果、河川の沈殿物や大気中に含まれるＴＲＷＰの濃度は低く、健康や環境への影響は無いことも分かった。尚、調査結果は科学会議や学術専門誌で発表する予定。
　また、タイヤには、その耐久性を上げる、重量を軽くするなどにより、車の省燃費化やＣＯ２排出量削減に更に貢献することが社会的に求められており、そのためには新しいナノマテリアルの開発が必要になる。各社のＣＥＯはタイヤ産業における新しいナノマテリアルの研究開発のベストプラクティスをまとめたガイドを作成することを承認した。なお、このガイドの作成にあたっては、将来動向の予測や国際標準の制定を行っている国際機関、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の協力を得ることを検討している。
　廃タイヤ管理への取組みプロジェクトでは、２００８年12月に廃タイヤ管理の現状を紹介するレポートを発行し、２０１０年６月には、より効果的な廃タイヤ管理システムの構築を目指し「廃タイヤ管理マニュアル」を発行した。このマニュアルは廃タイヤ管理方法を体系的に紹介する内容で、タイヤ業界団体の協力を得て作成されたもの。　またプロジェクトでは効果的な廃タイヤ管理システムを他の地域に展開する活動も行っている。
　現在、ブリヂストン、グッドイヤー、ミシュランが、同プロジェクトの共同リーダーを務めている。
　また、本会議には、米国、日本、韓国及び欧州のタイヤの業界団体の代表者も出席しました。