横浜ゴム　モータースポーツ推進室を新設　山石社長が会見

　横浜ゴムは５月３日、ＳＵＰＥＲ　ＧＴ第２戦・富士が開催された富士スピードウエイで、「モータースポーツ推進室」に関する記者会見を開催した。

　記者会見には、横浜ゴム山石昌孝社長、野呂正樹取締役常務執行役員、阿部義明モータースポーツ推進室長兼ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル代表取締役社長が登壇した。
　横浜ゴムは、モータースポーツ事業の専門会社である「ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナル」を６月30日で解散、新たに「モータースポーツ推進室」を新設し、５月１日に発足させている。

　山石社長は、「横浜ゴムのモータースポーツ活動は今年で60周年になる。国内のトップカテゴリー、海外ではルマン24時間耐久レースなど著名なカテゴリーへの参戦を行ってきた。長年の活動で培った技術をアドバンブランドの商品は元より、横浜ゴムの全てのタイヤに反映させてきた」とモータースポーツ活動について説明し、モータースポーツ推進室を新設した理由については、「こういった活動を更に強化し、メーカーが責任を持ってモータースポーツ活動に取り組んでいくため」と話した。

　モータースポーツ推進室を新設するメリットについて阿部氏は「モータースポーツで培った技術を、生産面に反映させること。また、メーカー内に入ることで、渉外機能も強化される」と説明した。

　今後の活動方針については、「日本のワンメイクレースはほぼ取っている状態。日本のワンメイクは全て取っていきたい。また、プロモーション色が強いカテゴリーに関しては、経営判断で取り組んでいく。当然、技術開発の強化も更に推進してく」とし、「溜まっている技術をどう生産に活かすか、販売増にどう活かすか、ビジネスにどう貢献するかが大きなポイントになる」と説明した。

　ヨコハマ・モータースポーツ・インターナショナルは、競技用タイヤの開発・供給と活動全般を統括する会社として２０１３年４月に発足し、事業活動を行ってきた。活動期間中には、スーパーフォーミュラのワンメイクサプライヤーの開始やスーパーＧＴでの活動、ＧＴアジアやセパン12時間レース、全日本Ｆ３へのワンメイク供給、ＷＴＣＣへのタイヤ供給など様々なレース活動に貢献してきた。

　同社は今後もモータースポーツをタイヤ事業のグローバル展開の一環と位置づけ、国内外での幅広いモータースポーツ活動を通して、ヨコハマタイヤの認知度向上を図っていくとともに、自動車産業およびモータースポーツマーケットの成長発展・活性化に貢献していく方針だ。