ブリヂストン
タイヤの売上４％増加
ブリヂストンの２０１７年12月期第１四半期連結決算は、売上高が８５１８億円で前年同期比３％増、営業利益は１０３０億円で同５％減、経常利益は９６８億円で同６％減、四半期純利益は５９２億円で同４％増となった。
国内外でタイヤ販売が好調だったことにより売上高は前年同期を上回ったものの、原材料価格高騰の影響などで営業・経常利益は減益となった。四半期純利益については、法人税などが減少したことで増益となった。
営業利益の増減要因を見ると、売値ＭＩＸ数量他のプラス２１７億円に対し、原材料でマイナス１９０億円、為替でマイナス60億円、販管費でマイナス10億円、減価償却費でマイナス10億円となり、差し引きで前年同期に比べ53億円のマイナスだった。
タイヤ部門の売上高は７０７９億円で同４％増、営業利益は９５６億円、多角化部門の売上高は１４７４億円で同２％減、営業利益は76億円で同５％減。
所在地別業績では、日本の売上高は２５６２億円で同２％減、営業利益は３３０億円で同５％減、米州の売上高は４１６５億円で同２％増、営業利益は４６０億円で同１％増、欧州・ロシア・中近東・アフリカの売上高は１３４５億円で営業利益は49億円、中国・アジア大洋州の売上高は１５８０億円で営業利益は２０３億円となっている。
なお、タイヤ事業ＳＢＵ体制の再編があったため、欧州・ロシア・中近東・アフリカと中国・大洋州の増減は記されていない。
上期業績のポイントとしては、第１四半期の為替は前年に比べ円高、第２四半期は計画比円高を想定。タイヤ販売数量は、第１四半期は一般タイヤ、ＯＲＲ超大型／大型ともに前年を上回ったのに対し、上期では一般タイヤが計画並み、ＯＲＲ超大型／大型は計画を上回る見込みだ。
売値・原材料は第１四半期実績・上期見込みともに、原材料価格上昇に対応した値上げを実施するものの、タイムラグにより、売値・原材料のスプレッドはネガティブとなっている。
住友ゴム
内外ともに販売好調
ＩＦＲＳを適用している住友ゴム工業の２０１７年12月期第１四半期連結決算は、売上収益が１９２１億円で前年同期比８％増、事業利益は１２２億円で同14％減、営業利益は１１８億円で同12％減、四半期利益は86億円で同５％増だった。
事業利益の増減要因は、タイヤ事業は原材料でマイナス69億円、価格でマイナス20億円、数量・構成他でプラス63億円、直接原価でプラス13億円、固定費でマイナス10億円、為替でマイナス３億円、経費でマイナス４億円となり、前年に比べ30億円のマイナスとなった。
これにスポーツ事業のプラス４億円、産業品他のプラス６億円を加えると、合計ではマイナス20億円となる。ちなみに、原材料のマイナス69億円の内訳は、天然ゴムがマイナス48億円、石油系はマイナス21億円となっている。
地域別では、日本は売上収益が８５８億円、事業利益は43億円、アジアは売上収益が４０１億円、事業利益は57億円、その他は売上収益が６６１億円、事業利益は22億円。
セグメント別では、タイヤ事業の売上収益は１６５６億円で同８％増、事業利益は１０１億円で同23％減、スポーツ事業は売上収益が１６８億円で前年並み、事業利益は11億円で同51％増、産業品他の売上収益は97億円で同16％増、事業利益は10億円で同１２２％増。
タイヤ事業のうち、国内市販用タイヤは、「ダンロップ」ブランドは高付加価値商品の拡販に努め、「ファルケン」ブランドでは高性能タイヤの拡販を推進した結果、売上収益が前年同期を上回った。
国内新車用タイヤは自動車生産台数の増加に伴い販売数量が増加したため、売上収益は前年同期を上回った。
海外市販用タイヤは景気の拡大が継続する北米を中心に販売数量が増加したことに加え、タイヤ販売会社を新たに取得したことによる英国市場での販売数量の増加により、売上収益は前年同期を上回った。
海外新車用タイヤは、中国での自動車減税効果などによる販売数量の増加や欧州での納入をさらに拡大したこともあり、売上収益は前年同期を上回っている。
横浜ゴム
海外伸び増収増益
横浜ゴムの２０１７年12月期第１四半期連結決算は、売上高が１４７７億円で前年同期比14％増、営業利益は91億円で同32％増、経常利益は88億円で同56％増、四半期純利益は57億円で同56％増となった。
営業利益の増減要因は、為替で
