ＴＰＣマーケティングリサーチは、このほど「ケミカルメーカーの自動車向け事業戦略」に関する調査結果を発表した。企業別では、三菱ケミカルが２８１８億円でトップとなり、次いで、三井化学が２６４０億円、東レが２２４９億円と続いている。
昨年度のケミカルメーカー11社の自動車向け事業規模は、前年度比３・２％減の１兆４５１７億円だった。縮小要因としては、原料安による販売価格の低下や、円高による影響を受けたことが挙げられる。今年度は、市場環境の改善が予想されており、大きく拡大する見込み。
連結売上高に占める自動車向け事業の比率では、東洋紡が23・５％で最大となった。次いで三井化学の21・８％、帝人の17・８％、日東電工の15・６％と続いている。なお、１社あたりの自動車向け事業規模は１３２０億円だった。
国内外別の自動車向け事業構成比では、東洋紡が国内ウェイト69・４％でトップとなった。次いでデンカが65・５％、帝人が61・３％、三菱ケミカルが60・７％と続いた。一方で、海外比率が最も高いのは日東電工の72・２％となった。次が三井化学の69・３％、積水化学の68・４％となっている。
なお、１社あたりの国内外別の比率は、海外事業が53・４％で国内の46・６％を上回った。今後もグローバル化の波に乗って、海外比率が高まっていくと予想される。
