横浜ゴムは８月10日、東京・新橋の本社で決算説明会を開催した。最初に山石昌孝社長が上期の成果と今後の課題について述べ、続いて松尾剛太経理部長が２０１７年12月期第２四半期連結決算を説明した。
山石社長は上期の成果について、タイヤ事業の新車装着では、コンチネンタルタイヤとの提携解消効果として、日系カーメ
ーカーのグローバル生産に独自体制で対応が可能になり、米国スバル・インプレッサへの新規納入が実現したこと、自動車燃費規制の厳格化で要求性能が高まる中国で好調なことなどを紹介した。
また、生産財タイヤのオフハイウェイタイヤ事業の強化として、15年の生産財タイヤの売上高が２５０億円だったのに対し、ＡＴＧと愛知タイヤ工業の買収により今年は８５０億円、20年には１０００億円を目指す方針を示した。
第２四半期の連結売上高は３１０８億３７００万円で前年同期比15・９％増、営業利益は１８３億５１００万円で同16・８％増、経常利益は１８９億８０００万円で同53・５％増、四半期純利益は１１４億２２００万円で同38・７％増となった。
松尾部長は営業利益について、金額ベースで前年同期に比べ約26億円の増益のうち、ＡＴＧ関連の約15億円を除いた旧来ベースの約11億円の増益要因を解説した。
為替では円安により約８億円のプラス、原料価格では約84億円のマイナスで、内訳は天然ゴムで約40億円、合成ゴムは約34億円、配合剤が約４億円、その他で約６億円のそれぞれマイナスとなった。
販売量は約49億円のプラス、コスト削減などにより製造原価で約10億円のプラス、価格／ＭＩＸは値上げ効果もあり約31億円のプラス、固定費は約４億円のマイナスとなった。
セグメント別では、タイヤの売上高は
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