ブリヂストン
北米除きタイヤ販売増加
ブリヂストンの17年12月期第２四半期連結決算は、売上高が１兆７４２８億円で前年同期比６％増、営業利益は２０２３億円で同７％減、経常利益は１９５８億円で同９％減、四半期純利益は１３１８億円で同７％増となった。
北米で乗用車・小型トラック用タイヤの販売本数が前年同期を下回ったものの、日本・欧州・中国・アジア太平洋州では販売が好調に推移したため増収となった。収益については、原材料・素材価格の上昇により、営業・経常利益は減益となった。
営業利益の増減要因を見ると、売値ＭＩＸ数量他のプラス６５１億円に対し、原材料でマイナス６８０億円、販管費でマイナス70億円、為替でマイナス40億円、減価償却費でマイナス20億円となり、差し引き１５９億円のマイナスだった。
タイヤ部門の売上高は１兆４３９７億円で同７％増、営業利益は１８５１億円で同７％減、多角化部門の売上高は３１０７億円で同３％増、営業利益は１７１億円で同12３％減。
所在地別業績では、日本の売上高は５３４５億円で同３％増、営業利益は６５０億円で同４％減、米州の売上高は８６３３億円で同５％増、営業利益は８９８億円で同11％減、欧州・ロシア・中近東・アフリカの売上高は２７０９円で営業利益は53億円、中国・アジア・大洋州の売上高は３１０５億円で営業利益は３４８億円となっている。
なお、タイヤ事業ＳＢＵ体制の再編があったため、欧州・ロシア・中近東・アフリカと中国・大洋州の増減は記されていない。
通期の見通しとしては、乗用車用、トラック・バス用ともに前年に比べ増加、ＯＲＲ超大型／大型は年間を通じて回復を見込む。
原材料の影響は年間を通して減益要因となる。値上げにより原材料の影響をカバーするが、前年に比べ上期は売値と原材料のスプレッドはネガティブとなるものの、下期はポジティブに転じる。ただし、年間ではネガティブが残ると予想される。
住友ゴム
タイヤ事業の売上13％増
ＩＦＲＳを適用している住友ゴム工業の17年12月期第２四半期連結決算は、売上収益が４０３４億円で同12％増、事業利益は２１８億円で同28％減、営業利益は２１２億円で同27％減、四半期純利益は１２４億円で同31％減となった。
世界的な経済の回復傾向を背景に、主力のタイヤ事業で販売が堅調に推移したため増収となったが、原材料価格高騰の影響などにより各利益項目は減益となった。
事業利益の増減要因は、タイヤ事業は数量・構成他でプラス１３６億円、直接原価でプラス23億円、為替でプラス５億円に対し、原材料でマイナス２２１億円、価格でマイナス８億円、固定費でマイナス16億円、経費でマイナス16億円となり、差し引きマイナス97億円。これにスポーツ事業のプラス１億円、産業品他のプラス11億円を加えると、事業利益全体では85億円の減益となる。
地域別では、日本の売上収益が１７５９億円で事業利益は47億円、アジは売上収益が８０８億円で事業利益は１１３億円、その他は売上収益が１４６７億円で事業利益は58億円。
セグメント別では、タイヤ事業の売上収益は３４６２億円で同13％増、事業利益は１７４億円で同36％減、スポーツ事業の売上収益は３７９億円で同５％増、事業利益は25億円で同２％増、産業品他事業の売上収益は１９３億円で同17％増、事業利益は19億円で同１０９％増となった。
タイヤ事業のうち、国内市販用タイヤでは「ダンロップ」ブランドで高付加価値商品、「ファルケン」ブランドでは高性能タイヤの拡販を推進した結果、売上収益は前年同期を上回った。
国内新車用タイヤは、軽自動車を中心に自動車生産台数が前年同期を上回ったことなどにより、販売数量・売上収益は前年同期を上回った。
海外市販用タイヤは、北米・欧州を始め多くの国・地域で販売を伸ばしたほか、英国のタイヤ販売会社を取得したことなどで、販売数量・売上収益は前年同期を上回った。
海外新車用タイヤは、中国を始めブラジルやトルコで納入を拡大、欧州でも増販となり、販売数量・売上収益は前年同期を上回っている。
横浜ゴム
タイヤ販売伸び増収増益
横浜ゴムの17年12月期第２四半期連結決算は、売上高が３１０８億円で同16％増、営業利益は１８４億円で同17％増、経常利益は１９０億円で同54％増、四半期純利益は１１４億円で同39％増となった。
原材料価格上昇の易経はあったものの、主力のタイヤで国内・海外ともに販売が好調だったことに加え、ＭＢもホース配管や自動車用接着剤の販売が伸びた。
ＡＴＧは
