主要上場ゴム企業の２０１８年３月期第１四半期連結決算が出揃った（日東化工は非連結）。ＪＳＲと日本ゼオンの合成ゴム２社を含む22社の決算は、国内で自動車生産が回復したことや海外市場が概ね堅調だったことなどから、増収企業数は19社（86％）と前年同期の８社に比べ大幅に増加した。
売上高が２桁増となった企業数は、前年同期が１社もなかったのに対し９社に上った。前々年同期と比べても１社増となっている。
利益については、営業増益になった企業数は15社（68％）に留まり、前年同期に比べ２社減った。前々年同期と比べても１社の減少となっている。ただ、２桁増となった企業数は９社に上り、前年同期に比べ２社増えた。
22社合計の売上高は８３３８億１１００万円で前年同期比９・６％増、営業利益は５５８億５０００万円で同43・６％増。８割を超える企業が増収となったことから、売上高の合計は前年同期の同７・０％減から回復した。
営業利益については、営業増益企業数は前年同期に比べ少なかったものの、２桁増になった企業数が前年より多かったことに加え、豊田合成やＮＯＫ、住友理工、ＪＳＲ、日本ゼオンといった売上高が大きな企業が軒並み営業増益となったことで全体のボリュームが膨らみ、合計の前年比では４割以上の伸びとなった。
経常利益は６４８億８９００万円で同87・６％増。為替が前年同期に比べ円安で推移したことにより為替差損が縮小したことで、営業利益を大幅に上回る増加となった。
なお、住友理工とＪＳＲは国際会計基準を採用しているため、便宜的に税引前利益の数値を使用している。
四半期純利益は４１１億１１００万円で同３３７・６％増となった。前年同期はＮＯＫが純損失となり、西川ゴムも特別損失を計上して大幅な純損失となったことなどが影響して前年同期に比べて７割減となったが、今期はそうした要因がなかったことで、大幅な増益となった。
また、増収増益となった企業数は13社（59％）となり、前年同期の５社を大きく上回った。ちなみに、経常減益ながらも増収営業増益となった企業も１社あった。
前年同期は、ゴム業界に大きな影響を与える自動車需要の動向が、軽自動車の販売減や熊本地震の影響で自動車生産が一時操業停止などにより国内は減産。海外では米国が低金利・雇用増などを背景に自動車販売が伸び、中国も小型車減税の効果で新車販売が増加、欧州やアジア地域でも好調だった。
このため、自動車関連の事業については、各社とも販売は伸びたものの、円高の影響で売上高が減少した企業が多かった。
今期は、国内の自動車生産が回復して６月まで８ヵ月連続で前年実績を上回っている。海外でも北米は
