ＧｆＫジャパンは８月31日、全国のドライバー１万２８３０人に対し、冬用自動車タイヤの購買行動調査を実施し、その結果について発表した。
冬タイヤの所有について尋ねたところ、所有率は55％だった。この所有率は多雪地域では97％、一般地域では41％で、上昇傾向にある。特に首都圏はこの傾向が顕著で、２０１４年の34％から今年は39％へ上昇した。
なお、冬タイヤの所有率は男女ではほぼ差がなかったが、年代別では、所有率の最も高い30代以下と最も低い60代以上では約１割の差があった。
冬タイヤの買い替えサイクルは、「３年」が23％を占め最も多かった。「３年以内」とすると31％になったが、この割合は２年前の調査から４％ポイント上昇しており、より短い期間で買い替えるドライバーが増えているようだ。
なお、「３年以内」の割合は、一般地域では27％でだったが、多雪地域では35％に上った。
インターネットでの冬タイヤ購入は増加傾向にある。16～17シーズンにインターネットで冬タイヤを購入した人に購入理由を尋ねた結果、「タイヤの価格が安かったから」が50％、「ホイールセットの価格が安かったから」が31％で上位２項目となるなど、多くの購入者が価格を理由に挙げた。
インターネットでの購入者は、前もって欲しい製品のスペックを絞り込み、予算を決めている割合が店頭に比べ高いことも、価格指向が強い一因と考えられる。
主なインターネット通販では、カー用品店・整備工・ガソリンスタンドと提携し、購入商品を直送して、タイヤ交換作業を行う仕組みを構築している。こうしたサービスが普及していくにつれ、タイヤ販売におけるインターネット利用は裾野が広がり、さらに拡大すると考えられる。
