横浜ゴム(東京都・港区、山石昌孝社長)の2017年上半期(1~6月期)のコンベヤベルト事業は前年同期比微減となった。上半期を振り返ると、原材料価格が急騰した影響でベルト事業は収益が圧迫された。あらゆる収益改善策を実施したが、原材料価格高騰に追いつかない状況だったという。
国内と海外を見ると、国内はセメント向けで大口案件を獲得したことや、主要販売先の鉄鋼会社向けも受注が堅調に推移し、前年比で微増となった。
海外では、タイの火力発電所とフィリピンの銅鉱山向けで大口案件を獲得し、東南アジア向けは好調だった。その要因として、同社は「これまで東南アジアで積み重ねてきた実績や品質が顧客に評価され、受注に結びついた」と捉えている。
資源価格は年初に高騰し、その後下落に転じている。資源会社は下落した価格を量で補う増産体制を敷いている。価格重視の傾向は依然根強く、またコンベヤベルトの購入を買い控える動きも影響し、海外全体の売上は減少となった。
そうした中、海外では価格競争を避けた営業活動を展開しており、付加価値の高い製品の投入に力を注いでいる。
その製品の一つに、鉄鉱石や石