GfKジャパンは9月21日、全国のドライバー1万1901人に対し、カー用品のインターネット購入に関する調査を実施したところ、3割が利用していることが分かったと発表した。
1年以内のカー用品購入について尋ねたところ、84%のドライバーに購入経験があった。店頭で購入したことのある人が82%(男性84%、女性72%)、インターネットが29%(男性33%、女性12%)となった。インターネットで購入した人の6割はインターネット購入の頻度が増えたと回答しており、同チャネルは今後も拡大が見込まれる。
また、同社は1年以内にインターネットで購入した人へ価格比較の実施について尋ねた。その結果、「頻繁に比較する」が42%、「たまに比較する」が45%で、合わせて87%が購入時に価格比較を行っていた。
価格比較する人の比較対象先をみると、「他ウェブサイトの価格」が44%、「価格比較サイトの価格」が34%、「店頭価格」が21%と、インターネット上の情報同士を比較することが主流であることが明らかになった。年代別では、若年層は「他ウェブサイトの価格」や「店頭価格」、シニア層は「価格比較サイトの価格」の割合が高い傾向にあった。
さらに、1年以内のインターネットでの購入者へ、過去にどのようなカー用品をインターネットで購入したことがあるかを尋ねた。最も割合が高かったのは「タイヤ・ホイール」で35%、次いで「バッテリー」、「ライト・ランプ」、「ドライブレコーダー」となった。
タイヤのように単価が高く定期的な交換が必要なものや、バッテリーの様に購入製品のスペックやモデルが特定されているものは、価格比較を含めてインターネット購入の対象になりやすいようだ。
また、ドライブレコーダーやレーダー探知機は、ドライバー全体で見た際の保有率が3割未満であることを考えると、インターネットで購入されやすい製品といえる。充電ケーブルやシガーソケットチャージャーなどのアクセサリ類も豊富な品ぞろえが魅力になっていると考えられる。