住友理工は10月17日、名古屋にある同社グローバル本社で事業説明会を開催し、松井徹社長が世界的に加速する電気自動車（ＥＶ）への対応に向け、自動車部品事業の今後の展開について説明を行った。
松井社長はグローバルに急激に進むＥＶシフトに対応するため、ＥＶ化による事業への影響、売上構成の変化、新製品の開発強化などについて解説した。
ＥＶについて、同社の捉え方はＥＶシフトが当初より加速すると予測し、どの方式が主流になるかは未知数であるため、燃料電池自動車（ＦＣＶ）、バッテリー電気自動車（ＢＥＶ）、プラグインハイブリット車（ＰＨＥＶ）など各ＥＶに対して対応を強化。ただ、純電気自動車の浸透には時間がかかるため、電気自動車・内燃機関車の両輪で事業を推進していく。
また、松井社長は２０３０年までの自動車生産台数の推移について、30年までにＦＣＶやＢＥＶは最大30％を占め、ＰＨＥＶまで含めるとＥＶだけで半分のシエアを占めるとの見方を示した。
同社の現在の売上構成比のうち、自動車用品が占める割合は約８割となっており、その自動車用品の防振ゴムと車用ホース、制遮音部品などの分野がＥＶ化により影響を受けるという。
防振ゴムでは、エンジンマウントはモーターマウントに置き換わり、エンジンに使われていた軽量化部品もモーターがついても置き換わる。ただし、シャシー系部品は変わらず残るが、より高機能化に変わっていく。
また、車用ホースについては、特に影響を受けるのは燃料系ゴム・樹脂ホース、キャニスター、オイル系ホースを挙げた。
一方、ＥＶでは熱管理が重要になってくるとして、従来の水系ホースは残るが高度化が求められ、エアコンホースのヒーター類は高機能化されたホースがより必要になってくる。
