10月に開催された住友理工の事業説明会で、松井社長は電気自動車（ＥＶ）がグローバルで加速するなかで、同社のＥＶ化の考え方について述べていた。
ＥＶ化の対応として、ダイムラー社が昨年のパリモーターショー２０１６で発表した中・長期戦略「ＣＡＳＥ」を例に挙げた。
このＣＡＳＥは、Ｃのコネクティビティ（接続性）、Ａのオートノマス（自動運転）、Ｓのシェアード（共有）、Ｅのエレクトリックモビリティ（電動化）の４つのキーワードの頭文字を取ったもので、松井社長は「ＣやＡ、そしてＳについては、現状の自動車のなかで対応ができる。ＥのＥＶ化は自動車自体が変わってくるため、新しく対応を強化していかなくてはいけない」と述べていた。
そのため、同社の17年下期研究開発の重点テーマでは、ＥＶと内燃機関用を合わせると、約６割以上が自動車関連となっている。自動車関連への半分以上を占める研究開発で、同社がＥＶ化の対応に注力していることがうかがえる。
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- 松井社長
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