住友理工の２０１８年３月期第２四半期連結決算は、売上高が２２１９億５８００万円で前年同期比10・４％増、営業利益は47億７１００万円で同６・０％減、税引前利益は42億６７００万円で同13・０％減、四半期利益は10億７１００万円で同50・６％減の増収減益となった。
売上高は中国・アジア市場が好調だったことに加え、海外事業における為替換算の影響もあり増収となった。一方で、事業利益は北米市場の新車販売の減少に伴う販売数量減、北米・アジアなどで新規品立ち上げコストの増加などもあり減益。四半期利益は税効果の影響などによる税金費用の増加により大幅減となっている。
自動車用品は、国内では自動車生産台数の増加により、売上高は前年の実績を上回った。米国では自動車販売が弱含んだ影響を受けたが、日系自動車メーカーの生産が増加した中国、市場回復が続く欧州、市場が回復に転じた南米でそれぞれ販売数量が増加した。
この結果、外部顧客への売上高は１８８１億３７００万円で同９・１％増となった。一方で、事業利益は北米市場の販売数量減や北米・アジアなどで新規品立ち上げコストの増加などにより、35億４２００万円で同28・２％減となった。
一般産業用品は、エレクトロニクス分野ではプリンター・複写機の市場回復により、プリンター向け機能部品の販売が増加した。インフラ分野では中国でのインフラ投資増加により、建設・土木機械向け高圧ホースや鉄道車両用防振ゴムの売上が増加した。住環境分野では住宅用制震ダンパーが増収となった。
以上の結果、外部顧客への売上高は３３８億２１００万円で同18・３％増となった。事業利益は新規事業の収益化に遅れが出ているものの、既存事業の販売量増に加え、増産や継続的なコストダウンへの取り組みによる効果もあり、13億５９００万円で同25・１倍となった。
通期の連結業績予想は、前回予想から売上高を上方修正、純利益は下方修正を行った。売上高は４５００億円で前期比６・５％増、営業利益は１４５億円で同６・６％増、税引前利益は１３５億円で同１・５％増、純利益は55億円で同５・９％増を見込んでいる。
