日本ゴム工業会は９月29日に「中小企業会員景況調査」を行い、10月16日に集計を行った。「業況判断」については、７～９月期実績と10～12月期見通しともにＤＩ指数が大幅なプラスとなっており、ゴム産業の中小企業の景況感が改善していることが分かった。
調査項目は「業況判断」「売上額」「経常利益」「販売価格」「資金繰り」「従業員の過不足状況」「当期に直面している経営上の問題点」の７項目。中小企業会員76社を対象に実施し、41社から回答を得た。回答率は53・９％。
業況判断のＤＩ指数は、前年７～９月期から一貫して上昇し、10～12月期見通しはプラス34・１で、７～９月期実績と同水準だった。昨年７～９月期がマイナス17・４だったことを考えると、大幅に改善していると言える。
なお、信金中央金庫が全国約１万６０００の中小企業を対象に行った景気動向調査では、７～９月期の業況判断ＤＩはマイナス３・３であることから、同工業会会員の景況感は、他産業に比べかなり上向いていると見てよさそうだ。
また、売上額・経常利益・販売価格・資金繰りの
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