本紙は昨年12月時点で原材料メーカー、製造メーカー、ゴム製品卸商社を対象に、「２０１８年の景況見通しと業績予想」に関するアンケート調査を実施した。
17年度の業績に関する質問では、売上高が「増収」と答えた企業は57％、「減収」は９％、「横ばい」が34％となった。
経常利益についても「増益」が51％、「減益」が７％、「横ばい」が42％と、売上高と同じような結果となった。
「増収」企業の主要因（重複回答）では「内需の回復」が36・８％で最も多く、「新事業・製品が貢献」が23・７％、「販売体制・戦略の強化」が13・２％という結果となった。
一方、「減収」企業の要因（重複回答）としては「内需の不振」が45・５％、「その他」が27・３％、「価格のダウン」「事業構造の見直し（撤退など）」「市場での競争激化」がともに９・１％。
景気の回復が言われる中で、「増収」要因のトップに「内需の回復」がある一方、
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