本紙は昨年12月時点で原材料メーカー、製造メーカー、ゴム製品卸商社を対象に、「２０１８年の景況見通しと業績予想」に関するアンケート調査を実施した。その結果、18年の景況見通しについては「緩やかに回復している」が５割近くで最も多く、「変化はないがやや明るい兆しがみえ始める」「拡大している」を加えると、実に９割近い企業が景気は回復傾向にあると見ていることが分かった。
景気見通しの判断理由（複数回答）としては、「企業収益の動向」が30・６％で最も多く、「設備投資の動向」が17・７％、「雇用情勢の動向」が14・８％、「公共投資の波及効果」が８・１％となった。一方、「アジア・中国の景気動向」は５・７％、「米国の景気動向」は１・４％に留まっており、国内市場の回復が景況感の改善につながっていることを示している。
日本総合研究所の日本経済展望12月号によると、昨年の主な経済指標の四半期ごとの推移は、１～３月、４～６月ともに個人消費・住宅投資・設備投資のいずれも前期比でプラスとなった。７～９月は
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