日本グローブ工業会によれば、昨年の会員企業の販売実績はおおむね順調に推移した。ただ、業界を取り巻く環境は厳しさを増している。会員各社の生産拠点である東南アジアで人件費が高騰し、輸入コストが増加。また、小口化する受注への物流費の増加も問題だ。さらに、家庭用・作業用ではアウトサイダー流入が今も続いており、会員各社の利益は圧迫されている。
こうした状況に対応するため、各メーカーは機能性を高めた製品開発を加速。安価な海外製との差別化を図る動きが広がる。
手袋業界の18年は、作業用手袋では東京五輪に向けた関連需要に期待。さらに、ＪＩＳ規格の改正により、工事現場作業ではより安全性の高い手袋へのニーズが高まっており、耐切創手袋や防振手袋などの販売が伸びると予想される。
一方、医療用手袋では、今年末までにパウダー付きからパウダーフリー手袋への切り替えが完了する。手袋についているパウダー（コーンスターチなど）がアレルギーなどを誘発するリスクがあるためで、安全・安心を高めた手袋を供給する動きは今後さらに強まるだろう。
