日本ゴム工業会は１月19日、昨年の新ゴム消費量見込みと今年の消費予想を発表した。昨年の新ゴム消費量は１２９万２３００ｔで前年比１・１％増で６年ぶりにプラス、今年は１２８万７３００ｔで同０・４％減になる見通しとなった。
●17年の消費量
昨年のゴム工業会の新ゴム消費量は、製品によるばらつきやグローバル展開の進展による影響はあるものの、自動車タイヤと自動車向け工業用品を中心に国内生産がプラスとなった。
●タイヤ類
今年の主要製品別の新ゴム消費予想のうち「自動車タイヤ・チューブ」「その他タイヤ類」を合わせた「タイヤ類」は、１０３万５００ｔで前年比０・６％減との予想となった。
自動車タイヤ・チューブの新車用は、国内自動車生産が前年を若干下回ると見込み微減と予測、市販用は夏用タイヤがほぼ前年並み、冬用タイヤは乗用車用が減少すると予測、輸出用は前年並みの見込みとなった。
これらを総合して、自動車タイヤ・チューブの生産は新ゴム量ベースで１０２万７６０ｔ、同０・７％減の見通しとなった。
その他のタイヤ類のうち、更生タイヤについてはサイズの種類が増え、トラック・バス用タイヤ需要増が続き、前年を上回ると予測した。
その他についても、需要増が見込まれるため、その他のタイヤ類全体では、新ゴム量ベースで１万４２４０ｔ、同２・７％増の予想となった。
●工業用品類
「ゴムベルト」「ゴムホース」「その他の工業用品」を合わせた「工業用品類」は、23万２９８０ｔで同０・６％増の見通しとなった。
ゴムベルトのうち、主力のコンベヤベルトは国内需要の３割強を占める鉄鋼向けが回復傾向を示すが、海外への生産移転などで輸出や国内生産への影響が続くと見込まれ、前年を下回ると予測した。
また、伝動ベルトは国内需要の半分を占める自動車向けが若干減少し、内需は横ばいと見込むが、輸出は１％程度増加の予想で、合わせて微増と予測した。
これらを総合して、ゴムベルトの生産は新ゴム消費量ベースで２万１７５０ｔ、同２・４％減との予想となった。
ゴムホースについては、新ゴム消費量ベースで65％を占める自動車用ホースは、中国の自動車減税政策の終了、米国向けの輸出減の影響のほか、国内自動車生産も微減と予想し前年比０・８％減。高圧用ホースは、土木建設機械、工作機械の需要堅調を見込み同５・２％増。その他用ホースは横ばいと見込んだ。
この結果、ゴムホース全体の新ゴム消費量は３万６７６０ｔで、同０・４％増の見込みとなった。
その他の工業用品のうち、防振ゴムは主要な需要先である自動車で国内生産の回復が一服し、北米市場等の減速も予想されることから、ほぼ横ばいの０・８％増と予測した。
パッキン類は自動車用や住宅設備用などで増加が見込まれ、同２・０％増と予想した。スポンジ製品は主力の自動車向けなどでの増加を見込み、同２・２％増と予測した。
ゴムロールは、製鉄用で前年並みと見込まれるが、製紙用では国内市場が低調で若干落ち込むと予想され、印刷用でも活字離れやデジタル化の進展、樹脂素材へのシフトなどの影響から減少し、同１・９％減と予測した。
ライニングは主力の化学工業用や車両・船舶用で前年を下回るが、鉄鋼用・水処理用・電力用で好調と予想され、全体ではほぼ前年並みの１・０％増と予測した。防舷材は、国内需要が民間設備投資や港湾整備事業の推進などで好調であった前年に比べて若干下回り、０・９％減と予測した。
ゴム板は、オリンピック関連やリニアモーターカー関連の需要で堅調に推移するとともに、環境対応製品への期待もあり１・７％増と予測した。
これらを総合して、その他の工業用品での新ゴム消費量は17万４４７０ｔ、同１・０％増との予想となった。
●その他製品類
「ゴム履物」「その他のゴム製品」を合わせた「その他製品類」は、１万９３２０ｔで同１・８％増の見込みとなった。
ゴム履物は、消費者による節約志向の強まりによる需要減少の懸念がある一方、新機能開発や新素材使用など高機能品に対する需要増に期待し、前年並みの１１６０ｔと予想した。
その他のゴム製品については、医療衛生用品は海外向けで販売増が見込まれるほか、既存製品や新製品ともに比較的好調で、４・６％増と予測した。
運動競技用品は、球技用ボールは前年並みの見通しだが、ゴルフ用ボールは新製品の展開や海外向け製品の増産が見込まれ１・４％増と予測した。
ゴム手袋は、家庭用・医療用は前年並み、作業用は若干のプラスが見込まれ、前年比で増加とした。
この結果、その他製品類全体では、新ゴム消費量で１万８１６０ｔ、前年比２・０％増との予想となっている。
