GfKジャパンは4月10日、全国のカー用品店とメーカー系列を除くタイヤ専門店、ガソリンスタンド、インターネットでの乗用車用冬タイヤの販売動向を発表した。
同社まとめによると、2017~18年シーズン(2017年8月~2018年2月)の 冬タイヤの販売本数は前年比11%増となったことがわかった。
期間中全ての月で前年の販売本数を上回ったが、特に好調だったのは8月で、前年同月比で275%増となった。これは小売価格の引き上げ直前の駆け込み需要によるものと見られ、店頭で早期購入を顧客に促したことも後押しした。前年は2%だった8月の全タイヤ販売数に占める冬タイヤの割合も、7%へと拡大した。
さらに、寒波と降雪に見舞われた年末にかけては、11月が前年比4%増、12月が15%増となり、冬タイヤ販売のピーク時に好調に推移した。
また、2月も同21%増と大きく伸長した。
冬タイヤの価格については、小売り価格の引き上げ等により税抜き平均価格が前年から6%上昇し9800円となり、販売総額も前年比17%増となった。
サイズ別では、最も販売本数が多かったのは軽自動車向けの155/65/14で、前年より2ポイント多い16%を占めた。次いでセダン・ミニバン向けの195/65/15が12%、軽自動車向けの155/65/13が9%を占めた。これら上位3サイズの税抜き平均価格は、前年からそれぞれ5%、4%、3%上昇した。
この主要サイズでの価格帯別の構成比をみると、1万円以上の高価格帯の割合が増加するのと同時に、4000円未満の低価格帯の割合も増えており、全体的に価格が上昇している中で、低価格志向も根強いことがうかがえた。