東海カーボンの２０１７年12月期連結決算は、売上高が１０６２億５２００万円で前年同期比19・９％増、営業利益は１１４億８６００万円で同９１５・１％増、経常利益は１３２億４９００万円で同６７８・３％増、親会社株主に帰属する当期純利益は１１８億１６００万円となった（前期は79億２９００万円の親会社株主に帰属する当期純損失）。
カーボンブラック事業部門では、対面業界であるタイヤ業界及び自動車業界の堅調な推移、原料油価格変動分の価格改定実施、昨年の構造改革の効果現出等により同増収増益となった。結果、同事業部門の売上高はの４７８億２８００万円で同26・６％増となり、営業利益は68億６８００万円で同44・４％増となった。
黒鉛電極事業は構造的な需給不均衡による販売価格の下落を続けてきたが、世界的な電極需要回復と主要原材料の供給不足を背景に、同期後半より電極市況は好転した。しかし同期における同増益は主に構造改革の効果現出によるもので、本格的な売価改善の影響は翌期以降となる。２０１７年11月より北米生産拠点ＴＯＫＡＩ ＣＡＲＢＯＮ ＧＥ ＨＯＬＤＩＮＧ ＬＬＣを連結対象としており、売上高21億８０００万円を同期に織り込んでいる。結果、同事業部門の売上高は２３６億１０００万円で同14・０％増となり、営業利益は17億４８００万円となった（前期は12億９０００万円の営業損失）。
ファインカーボン事業部門では、一般産業用市場が堅調に推移するなか、太陽電池及び半導体市場も好調を維持しており、黒鉛素材、ＣＶＤ／ＣＣ製品の需要が増加している。これにより同社の生産設備は高稼働を維持しており、昨年度実施した合理化の効果現出や製品価格の上昇により、同増収増益となった。結果、同事業部門の売上高は１４４億４７００万円で同11・８％増となり、営業利益は17億３８００万円となった（前期は18億２５００万円の営業損失）。
工業炉及び関連製品事業部門では、工業炉の売上高は主要な需要先である情報技術関連業界向け及びエネルギー関連業界向けとも設備投資が進んだことから前年比大幅増となった。発熱体その他製品の売上高は、中国の電力インフラ向けが減少したものの、電子部品業界向け及びガラス業界向けの需要が堅調に推移したため同増となった。営業利益については、工業炉の増収並びに発熱体事業における中国子会社の収益改善等が寄与し同増となった。結果、同事業部門の売上高は68億２３００万円で同30・１％増となり、営業利益は13億４２００万円で同１６０・０％増となった。
その他事業部門では、産業用ロボットを含む工作機械、建設機械、鉱山機械等の需要が増え摩擦材販売は好調に推移した。結果、摩擦材の売上高は86億７１００万円で同14・０％増となった。世界的な環境規制強化に伴い電気自動車市場が拡大しておりリチウムイオン二次電池用負極材の販売量も増加した。結果、負極材の売上高は、46億４０００万円で同12・３％増となった。不動産賃貸等その他の売上高は、２億３０００万円で同18・３％増となった。以上により、同事業部門の売上高は１３５億４２００万円で同13・５％増となり、営業利益は８億５８００万円で同64・３％増となった。
２０１８年12月期通期の連結業績予想は、売上高が１７４０億円で前期比63・８％増、営業利益は４３０億円で同２７４・３％増、経常利益が４４０億円で同２３２・１％増、親会社株主に帰属する純利益が３００億円で同１５３・９％増を見込んでいる。
