タイヤメーカーが決算説明会に併せて、新中計を相次ぎ策定した。
横浜ゴムは２０２０年度までの新中期経営計画「グランドデザイン２０２０」を公表。新中計では、独自路線を強めた成長戦略を推し進めるとし、タイヤ生産財事業では、オフハイウェイタイヤを収益の柱へ押し上げるため、現在は18％のタイヤ生産財の構成比を２０２０年に27％に引き上げる方針を示している。
２０２２年までの新中計を発表した住友ゴム工業は、２０１７年の売上収益に占める海外比率約６割と事業利益に占める海外比率約４割を、２０２２年にはそれぞれ７割以上とする目標を設定。欧米事業の拡大に注力した取り組みをさらに推進する。これまでも、新市場への挑戦をテーマに、欧米事業の拡大を進めてきた同社だが、今回はこれを主要テーマに位置付けた形となった。
東洋ゴム工業は来年１月１日から社名を「ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ」に変更すると発表し、自動車関連事業に経営資源を集中する方針を明らかにした。北米で競争優位性を持つ大口径ＳＵＶ用タイヤなどをさらに強化する。
ブリヂストンは、引き続き「グローバル企業文化の育成」「グローバル経営人材の育成」「グローバル経営体制の整備」に重点的に取り組み、世界規模での成長を目指す。
タイヤメーカーがそれぞれの強みに注力する背景は、中国を始
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