人手不足の深刻化が叫ばれる中、厚生労働省が今年１月に発表した昨年の有効求人倍率（平均）は前年比０・１４ポイント上昇の１・５０倍となった。有効求人倍率は８年連続の上昇となり、１９７４年以来の高水準だ。人口減による人手不足が強まっていることや、景気回復で企業の採用意欲が高まっていることが背景にある。
人材確保に苦しむ状況はゴム業界も同じだ。そこで、本紙では昨年11月に続いて、ゴム商社各社に対し「人材採用・確保の取り組み状況」と題するアンケートを実施した。
人材不足感についての設問では「やや不足」が67％を占め、「かなり不足」の18％を合わせると、８割以上のゴム商社が不足感を持っていることが分かった。
また、昨年11月に実施した前回調査との比較では、かなり不足と回答した企業は18％で同程度だったが、やや不足は57％から10ポイント上昇。ゴム商社の人手不足感はさらに高まっているようだ。
また、採用活動の３年前との比較に関しては、「非常に厳しくなってきた」が58％で最も多く、「やや厳しくなってきた」の36％と併せると、実に９割以上の企業が、３年前に比べて
