タイヤメーカー４社の18年12月期第１四半期決算の非タイヤ部門は、２社が増収増益、１社が増収減益、１社が減収減益となった。
全般的に好調だった住友ゴム工業が売上収益・事業利益とも２ケタ増、横浜ゴムも事業利益が２ケタ増となった。ブリヂストンは売上高が微増となったものの、営業利益は５割減。東洋ゴム工業は減収減益となった。
◆ブリヂストン
ブリヂストンの非タイヤ事業である多角化部門は、ベルトやホース、免震ゴムなどの化工品事業に、スポーツ用品事業・自転車事業などを加えたセグメントである。
18年12月期第１四半期決算の多角化部門は、売上高が１４９７億円で前年同期比２％増となり、営業利益は37億円で同52％減となった。
上期の予想では、売上高が３２００億円で同３％増、営業利益は１６０億円で同７％減、通期では売上高が６４００億円で同２％増、営業利益は３４０億円で同７％増を見込んでいる。
◆住友ゴム
ＩＦＲＳを適用している住友ゴム工業の非タイヤ事業は、スポーツ事業と産業品他事業から成っている。
18年12月期第１四半期決算の非タイヤ事業の合計売上収益は３１４億円で同19％増、事業利益は28億円で同33％増だった。
このうち、スポーツ事業では、国内・海外ともにゴルフ用品の販売が好調だったほか、海外でのテニス事業などが増収に寄与し、売上収益は２０８億円で同23％増、事業利益は18億円で同66％増。
産業品他事業では、住宅用制震ユニットやプリンター・コピー機用精密ゴム部品の販売が好調だったほか、インフラ系商材の受注も好調で、売上収益は１０６億円で同10％増、事業利益は為替の影響などにより10億円で同１％減となった。
通期の予想では、スポーツ事業は売上収益が８５０億円で前期比４％増、事業利益は40億円で同９％減、産業品他事業は売上収益が４００億円で同１％増、事業利益は40億円で同６％減を見込んでいる。
◆横浜ゴム
ＩＦＲＳを適用している横浜ゴムの非タイヤ事業であるＭＢ（マルチプル・ビジネス）の18年12月期第１四半期決算の売上収益は２６３億１００万円で前年同期比１・３％増、事業利益は16億５５００万円で同22・４％増となった。ＭＢの売上収益は全売上収益の18％を占めている。
このうち、ホース配管事業では、国内外の建機需要が旺盛だったほか、自動車用ホース配管事業が好調に推移し、売上収益は前年同期を上回った。
工業資材事業では、国内外でコンベヤベルトの販売が好調で、海洋商品が回復傾向だったことから、売上収益は前年同期を上回った。
ハマタイト・電材事業及び航空部品事業では、売上収益は前年同期を下回った。
ＭＢの通期予想については、売上収益が１２００億円で前期比５％増、事業利益は88億円で同14％増を見込んでいる。
◆東洋ゴム
東洋ゴム工業の非タイヤ部門である自動車部品事業の18年12月期第１四半期決算の売上高は129億４８００万円で前年同期比32・７％減、営業損失は９億１８００万円（前年同期は３億９００まｎ円の利益）だった。
前期末に化工品事業（建築用免震ゴム事業を除く）と硬質ウレタン事業を譲渡したことに伴い、今期から報告セグメントの名称を「ダイバーテック事業」から「自動車部品事業」へ変更した。
このうち、防振ゴムの売上高は、国内での需要の減少により前年同期を下回った。また、シートクッションの売上高も、装着車種の販売が低調で、前年同期を下回った。
自動車部品事業の通期業績予想は、売上高が５１５億円で前期比３％減、営業損失は７億円（前期は22億円の損失）を見込んでいる。
