ゴム連合（春日部美則委員長）はこのほど、２０１８年春季生活改善のとりくみ状況について回答・妥結状況を明らかにした。それによると賃金については、５月30日現在、要求した57組合のうち54の組合が妥結し、全体の平均賃上げ妥結額は加重平均（50組合集計）で５６０４円、率で１・93％となった。なお、前年妥結額（５１２５円、１・76％）との比較（同一組合）では額で４７９円、率で０・17ポイント増加した。
業種別に見ると、タイヤは５９５５円で１・99％、履物は３１１９円で１・33％、工業用品は５１９８円で１・84％となった。
規模別の賃金では、１０００人以上の組合が５８４０円で１・96％、３００～９９９人の組合が４６１９円で１・70％、３００人未満の組合が４８７２円で１・92％となった。
今年の春とりは、タイヤ大手の賃金改善が復活したこと、そして中堅・中小組合の賃金改善がみられたことも大きな特徴として挙げられる。
春日部委員長も本紙インタビューで「今年の春とりは、物価が安定する中でも、賃金を改善していこうという思いがゴム連合の中で共有できた」と述べ、特に、中堅中小単組の頑張りを評価している。
一時金については、春年間要求を行った42組合のうち35組合で妥結し、全体の一時金は加重平均で１５４万８７５４円、５・17ヵ月となった。なお、前年妥結額（１５１万７７２円、５・08ヵ月）と比べると、金額で３万７９８２円、月数で０・09ヵ月の増加となった。
業種別の一時金では、タイヤが１６３万９７０４円で５・37ヵ月、履物は96万８９３８円で３・84ヵ月、工業用品は１３７万２６７６円で４・77ヵ月となった。
規模別の一時金では、１０００人以上の組合が１６２万１２６８円で５・32ヵ月、３００～９９９人の組合が１３３万７８６８円で４・85ヵ月、３００人未満の組合が１０６万２０８円で３・94ヵ月となった。
この他、初任給改定に関するとりくみは、増額改定が９組合（前年比４組合増）。また、企業内最低賃金協定へのとりくみでは、増額改定が４組合（同２組合減）となっている。
また、連合は５月24日、２０１８春季生活闘争の中間まとめを公表した。それによると、平均賃金方式（５月８日時点）では４０９１組合が回答を引き出し、組合員数加重平均は６０６１円、２・09％（昨年同時期比２５５円増・０・１０ポイント増）となった。うち、３００人未満の中小組合では、賃上げ分が明確にわかる１３３２組合の賃上げ率０・62％は昨年同時期を上回っていると同時に大手組合の賃上げ率０・５３％をも上回っている。ゴム連合と同様、中小組合が健闘していることが明らかとなった。
