藤倉ゴム工業は６月14日、都内で決算説明会を開催し、森田健司社長が第５次中期経営計画の初年度にあたる18年３月期業績や19年３月期業績見通し、中計の基本戦略などを説明した。
中計を説明する森田社長
18年３月期は、売上高構成比の64％を占める産業用資材では工業用品と制御機器が伸長した他、20％を占めるスポーツ用品事業ではゴルフ用カーボンシャフトでＯＥＭ受注が増えたことや自社ブランド品の販売が拡大した。これにより、売上高は３３９億５８００万円で前期比６・２％増で５期連続の増収。営業利益は22億５９００万円で同26・６％増、営業利益率は６・７％で同１・１ポイント増、当期利益が17億３９００万円で同39・２％増で、３期連続の増益だった。
一方、19年３月期は、「一時的な踊り場を迎える」（森田社長）とみて、売上高３３８億円で同０・５％減、営業利益20億円で同11・５％減、営業利益率５・９％で同０・７ポイント減、当期利益15億円で同13・８％減を見込んでいる。
19年３月期売上高は、産業資材、引布加工品は前期比プラスを計画するものの、スポーツ用品はゴルフシャフトのＯＥＭの失注などもあり同２億円減を計画し、全体では１億５８００万円マイナスとなる見込み。
また、19年３月期営業利益は、産業資材が同２億円増を見込むものの、引布加工品が同１億円減、スポーツ用品は同２億円減を計画し、全体では２億５９００万円減を見込んでいる。ただ、スポーツ用品については「ゴルフ用シャフトが一般ユーザーにも浸透しており、最終的には利益を確保できるのでないか」（森田社長）との見方を示した。
20年度を最終年とする中計の基本戦略は、顧客に信頼される３つの「きわみ」
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