日本自動車タイヤ協会（ＪＡＴＭＡ）は１月19日、会員企業のブリヂストン・住友ゴム工業・横浜ゴム・東洋ゴム工業が取り組んでいる、タイヤの転がり抵抗低減によるＣＯ２排出量の削減効果について発表した。
同会の「タイヤのＬＣＣＯ２算定ガイドラインＶｅｒ・２・０」に基づき、転がり抵抗の数値からタイヤ使用時のＣＯ２排出量を算出したところ、２０１６年は２１１・７ｋｇ／本だった（走行寿命の間の総量）。
前回調査では06年が２４５・８ｋｇ／本、16年が２２７・３ｋｇ／本で、06年から12年の間のＣＯ２排出量削減効果は18・５ｋｇ（７・５％）／本だった。これに対し、今回の06年から16年の間のＣＯ２排出量削減効果は34・１ｋｇ（13・９％）／本となった。
ちなみに「低燃費タイヤ」の転がり抵抗係数に相当する「Ａ」以上のグレードのタイヤは、06年では全体の29・７％だったが、12年には54・７％、16年には76・９％となり、転がり抵抗が小さいタイヤの急速な販売比率の増加が継続している。
ＣＯ２排出量をタイヤの原材料調達から生産、流通、使用、廃棄・リサイクルまでのライフサイクル全体で考えると、タイヤ使用時が８割以上を占める。このため、タイヤの転がり抵抗を低減すれば、燃費が向上し、自動車のＣＯ２排出量の削減が可能になる。
日本のタイヤ業界は、世界に先駆けて乗用車用の市販用夏タイヤを対象とした「タイヤラベリング制度」の運用を10年に開始した。一般ユーザーはタイヤを購入する際、ラベルに表示されたグレードを参考に転がり抵抗の小さい「低燃費タイヤ」を選択することができる。
この転がり抵抗低減によるＣＯ２排出量削減効果については、15年１月に初めて削減効果をまとめ公表した。その後も各会員企業は引き続きタイヤの転がり抵抗低減に取り組んでおり、今回、16年の国内販売タイヤの削減効果を取りまとめて発表することになった。
なお、乗用車用タイヤ全体の使用時のＣＯ２排出量を評価するためには、ラベリング制度対象外の新車用と冬タイヤについても、転がり抵抗の確認が必要だ。前回は会員企業が国内で販売した全乗用車用タイヤの転がり抵抗係数と本数を調査した。今回も同じ内容の調査を行っている。
