本紙がまとめたゴム関連企業29社の２０１７年度の設備投資実績によると、投資額は合計で６３８５億８９００万円となり、前年度に比べ12・９％増となった。深刻な人手不足を背景に、ゴム関連企業では生産性並びに品質向上を目指す自動化・省力化投資に加え、工場の安全対策への投資などが広がり、設備投資は３年ぶりに前年実績を上回った。
業種別にみると、タイヤ４社は合計３５９５億７５００万円で前年度比18・５％増。東洋ゴム工業が前年度を下回った以外は、ブリヂストン、住友ゴム工業、横浜ゴムの３社は２桁増となり、３年ぶりのプラスとなった。
最も投資額が多かったのはブリヂストンの２３４８億円（同21・０％増）。タイヤ部門では２１４９億円を投じ、タイで建設・鉱山車両用ラジアルタイヤ並びに航空機用タイヤの新工場建設を進めるとともに、米国を始めとする既存工場では高付加価値商品への転換、さらなる品質および生産性向上を進めた。
多角化部門では、米国を中心に１９９億円の設備投資を実施した。
一方、前年度からの伸び率が最も大きかったのは、相模ゴム工業の４０９・１％増（33億６５００万円）。投資の大部分はコンドームなどヘルスケア事業の更新で、具体的には既存生産ラインの集約、人員増強などに投資した。
ベルト３社は合計１２３億６４００万円で同12・５％増。前年度はマイナスだったバンドー化学がプラスに転じる一方、三ツ星ベルトは前年度４割増だった反動で減少、ニッタは前年度の40・７％増に続いて積極的な投資を行った。
バンドーの投資額は同12・５％増の51億３０００万円。主なものは自動車部品事業で28億６８００万円、産
