| 年 | 事 項 |
| 1945年（昭和20） | ・GHQ、指令に基づき国内合成ゴム工場を管理化に置く |
| ・ゴム統制会解散、ゴム統制組合設立 | |
| 1946年（昭和21） | ・GHQが生ゴム押収指令 |
| ・ゴム輸入協会が発足 | |
| 1947年（昭和22） | ・生ゴム輸入第１船が入港 |
| ・ゴム統制組合が解散、ゴム産業復興会議結成大会開く | |
| ・全国ゴム産業労働組合連合会が創立 | |
| ・日本自動車タイヤ協会、再生ゴム協会、中部ゴム工業会設立 | |
| 1948年（昭和23） | ・ＧＨＱ、輸出向け自動車タイヤ月産２万本生産を指令 |
| ・ゴム産業復興会議が解散し、ゴム産業復興協議会を結成 | |
| 1949年（昭和24） | ・横浜護謨製造とグッドリッチとの提携が復活 |
| ・財団法人ゴム製品検査協会の設立認可。２月15日業務開始 | |
| ・輸入ゴム取扱協議会発足 | |
| 1950年（昭和25） | ・民間輸入貿易が再開。自動車自転車新車用タイヤチューブ以外のゴム製品は指定生産財を解除 |
| ・抽選方式の生ゴム民間輸入申請受付へ | |
| ・第３回産業合理化審議会ゴム部会が開催 | |
| ・各種タイヤ･チューブ、ゴム履物類、生ゴム、再生ゴムなどの公定価格廃止 | |
| ・ゴム製品の統制解除完了 | |
| ・日本ゼオン設立 | |
| ・合成ゴムが初めて輸入公表の独立項目に | |
| ・岡山ゴム工業会、兵庫ゴム工業会、ゴム引布工業会、ゴムベルト工業会、ゴムホース工業会、再生ゴム工業会、農機ゴム工業会、神戸ゴム取引所が設立 | |
| ・日本ゴム工業会が創立総会開催 | |
| 1951年（昭和26） | ・日本ゴム工業会が米国に合成ゴムの輸入懇請 |
| ・日本タイヤが社名をブリヂストンタイヤに復帰 | |
| ・合成ゴム輸入税免除を実施 | |
| ・カーボンブラックの統制価格廃止 | |
| ・ブリヂストンタイヤがグッドイヤーと提携 | |
| 1952年（昭和27） | ・通産省、ゴム工業の平均３割操短を勧告 |
| ・日本ゴム工業会が国際ゴム研究会（ＩＲＳＧ）に加盟、オタワでの第９回総会に参加 | |
| ・自動車タイヤメーカー６社が公取委の操短中止勧告を受託 | |
| ・通産省が10月以降のゴム工業の操短勧告中止 | |
| ・東京ゴム取引所設立 | |
| 1953年（昭和28） | ・日本ゴム工業会がマレーなどに天然ゴム調査団 |
| ・日本合成ゴム（現ＪＳＲ）創立準備で合成ゴム調査団欧米へ | |
| ・カーボンブラック需要者団体が関税引き上げ反対を陳情 | |
| ・新ゴム消費９万３７０ｔで戦前の記録更新 | |
| ・日本ゴム輸入協会設立 | |
| 1954年（昭和29） | ・日本ゴム工業会にゴム玩具部会フォームラバー部会設立 |
| ・大阪ゴム工業会設立 | |
| 1955年（昭和30） | ・米政府、合成ゴム製造23工場の民間払い下げを完了 |
| ・合成ゴム工業会創立 | |
| ・日本ゴム引布工業調整組合、日本自動車タイヤ工業調整組合、ホース工業調整組合が創立総会 | |
| ・日本ゴム工業会に合成ゴム委員会を設置 | |
| 1956年（昭和31） | ・通産省が自動車タイヤチューブ製造業に中小企業安定法第29条命令を発動 |
| ・米大統領がゴム教書発行 | |
| ・ゴム履物協会設立総会 | |
| ・スエズ紛争で生ゴム相場急騰（神戸先限１２６円） | |
| ・新ゴム消費量10万ｔを突破 | |
| 1957年（昭和32） | ・シンガポール生ゴム相場、１ドルの大台割れ |
| ・日本ケミカルシューズ工業会設立 | |
| ・ゴム使節団がマラヤインドネシアに出発 | |
| ・輸出検査法が公布 | |
| ・財団法人天然ゴム研究所発足 | |
| ・日本ゴム工業会が日本合成ゴム設立に際し業界の出資協力を決議 | |
| ・横浜護謨製造が初の合成ゴム製タイヤの製造へ | |
| ・日本合成ゴム創立総会 | |
| ・日本ゴム工業調整組合、全国履物卸商業連合会創立 | |
| 1958年（昭和33） | ・東洋ゴム工業が米ゼネラルタイヤ社と技術提携 |
| ・自動車タイヤメーカーがナイロンタイヤ発売 | |
| ・日本自動車タイヤ工業調整組合が日本自動車タイヤ工業組合に | |
| ・合成ゴム製造事業特別措置法一部改正法公布 | |
| ・ゴム協会が30周年記念総会 | |
| ・自動車タイヤ業界の自主操短続く | |
| ・全国ゴム履物産業労働組合協議会結成 | |
| ・日本ゴム工業会、日本ゴム輸入協会が東京神戸ゴム取引所に対しシート一号品の上場要請 | |
| 1959年（昭和34） | ・通産省がカーボンブラックの輸入自由化決める |
| ・天然ゴム品質会議開催 | |
| ・日本ゼオンが合成ゴムの生産を開始 | |
| ・日本がＩＲＳＧ非常任理事国に就任 | |
| ・日本ケミカルシューズ工業組合設立 | |
| ・タイヤメーカーがスノータイヤを市販開始 | |
| ・輸出履物工業会発足 | |
| ・ブリヂストンタイヤがシスポリブタジエン合成に成功 | |
| ・日本ゴム工業会が東京国際見本市でゴム工業館を開催 | |
| ・神戸大阪で生ゴムのマーク変造事件発生 | |
| ・日本ゼオンがＳＢＲ３万ｔの生産計画発表 | |
| 1960年（昭和35） | ・日本合成ゴム四日市工場が操業開始 |
| ・日本ゴム工業会が合成ゴムの輸入関税賦課反対 | |
| ・日本ダンロップ護謨が住友電工住友商事と資本提携 | |
| ・日本合成ゴムがＳＢＲ売れ行き不振で操短 | |
| ・大津ゴム工業が米ファイアストンと技術提携 | |
| ・新ゴム消費量20万ｔ突破 | |
| 1961年（昭和36） | ・タイヤメーカーがスチールコードタイヤ生産へ |
| ・輸入合成ゴム関税実施 | |
| ・ゴム経営同友会（大阪）発足 | |
| ・日本合成ゴムが中国に合成ゴムを初輸出 | |
| ・ゴム消費量が西独を抜き世界第３位に | |
| 1962年（昭和37） | ・公正取引委員会がゴム履物協会に価格協定破棄を命令 |
| ・第１回大阪ゴム技術研修所が開講 | |
| ・墨東ゴム工業会、日本ゴム履物工業会、全国サンダル生産者連合会、全日本ゴム履物商業組合連合会創立 | |
| ・自動車タイヤ工業が特定産業振興臨時措置法案の指定業種に掲上 | |
| ・全国ゴム労組会議開催 | |
| 1963年（昭和38） | ・昭和ネオプレンがネオプレンの生産を開始 |
| ・公正取引委員会が自動車タイヤメーカー６社の合理化カルテル結成を認可 | |
| ・東京神戸ゴム取引所が売買取引呼値をｋｇ建てに変更 | |
| ・日本製靴用品工業会設立 | |
| ・ブリヂストンタイヤがローヤットグループと合弁でブリヂストンマレーシア設立 | |
| ・自動車タイヤメーカーがスパイク付スノータイヤを市販 | |
| 1964年（昭和39） | ・自動車タイヤメーカーが不況安定対策を協議 |
| ・不況によりゴムメーカー倒産相次ぐ | |
| ・日本雨衣協会設立 | |
| ・日本ゴム履物工業会が日本ゴム履物協会に改称 | |
| ・通産省が企業力強化資金としてタイヤ業界に35億円の開発融資を決定 | |
| ・タイヤメーカーが伊ピレリのタイヤ技術導入 | |
| ・日本合成ゴム四日市工場、旭化成工業川崎工場がポリブタジエンの生産開始 | |
| ・横浜ゴム新城工場が稼動 | |
| 1965年（昭和40） | ・ブリヂストンマレーシアのシンガポール工場が稼動 |
| ・自動車タイヤメーカー６社が不況カルテル結成 | |
| ・東洋ゴム工業と住友ゴム工業が自動車タイヤ生産で提携 | |
| ・ゴム製品輸出高２億ドル台に | |
| ・日本ゴム輸入組合設立 | |
| ・全国ゴム産業労働組合連合会（ゴム労連）結成 | |
| 1966年（昭和41） | ・公取委がタイヤ６社の第三次合理化カルテル認可 |
| ・米政府が備蓄ゴム17万ｔ放出計画を発表 | |
| ・東洋ゴム工業が米国ロサンゼルスにトーヨータイヤＵＳコーポレーション設立 | |
| ・横浜ゴムと韓国の興亜タイヤが技術提携 | |
| ・新ゴム消費量が40万ｔ台（43万８０００ｔ）に。合成ゴムの使用比率も５割到達 | |
| 1967年（昭和42） | ・日本合成ゴムとエッソイースタンケミカル社との折半出資による日本ブチル創立 |
| ・日本ゴム履物協会が米国の輸入関税引き上げに反対し通産省に陳情 | |
| ・ブリヂストンタイヤと三菱商事が現地グループと合弁契約を締結し日泰タイヤ設立 | |
| ・月星ゴムが韓国泰和ゴムと技術販売契約 | |
| ・東京ゴム取引所で当限１１７９円と開所以来の最安値 | |
| ・新ゴム消費量51万６０００ｔで50万ｔ突破 | |
| ・ゴム産業労働組合全国協議会（ゴム全協）結成 | |
| ・日本ゴム工業会ゴム板部会、ゴムホース全国協議会発足 | |
| ・ゴム全協代表と経営者有志による初のゴム産業労使懇談会開催 | |
| 1968年（昭和43） | ・自動車タイヤ、ベルト、ホース、履物、ゴム板値上げ |
| ・横浜ゴムが国産初の非対称タイヤ開発 | |
| ・吉野駐米大使が米国のゴム履物など輸入制限の動きに憂慮と発表 | |
| ・ブリヂストンタイヤにゴム業界初のデミング賞 | |
| ・日本ブチルが国産初のブチルゴム生産開始 | |
| ・通貨不安で生ゴム相場急騰 | |
| ・日本ビニールホース工業会発足 | |
| ・日本ゴム協会が創立40周年 | |
| ・日本ゴムホース工業会が東南アジア調査団 | |
| ・日本自動車タイヤ協会が社団法人に改編 | |
| ・日本製靴用ゴム工業会が発足 | |
| 1969年（昭和44） | ・米政府が備蓄ゴム放出を全面停止 |
| ・衆議院が日本合成ゴム臨時措置法廃止法案を可決 | |
| ・東洋ゴム工業、住友ゴム工業、オーツタイヤが標準タイヤの交換生産で合意 | |
| ・中部工業用ゴム製品卸商業組合発足 | |
| ・ゴム履物労使懇談会開催 | |
| 1970年（昭和45） | ・米関税委員会が日本製自転車タイヤチューブを反ダンピング法違反の疑いで調査 |
| ・タイヤ用スチールコードの本格的国産化開始 | |
| ・ブリヂストンタイヤが公害委員会設置 | |
| 1971年（昭和46） | ・英ダンロップと伊ピレリが対等合弁 |
| ・生ゴム相場が下げ続き東京当限１１４８円と開所来の安値 | |
| ・昭和ネオプレンがクロロプレン原料をブタジエンに転換する計画立案 | |
| ・不二ラテックスが釜山に韓国ラテックス設立 | |
| ・日本ポリイソフレンが起工式 | |
| ・日本ゼオンがゼオンイソプレンを設立 | |
| ・横浜ゴムが日本初の乗用車チューブレススチールラジアルタイヤを発売 | |
| ・オーツタイヤと東洋ゴム工業が交換生産体制へ | |
| ・第１回国際ゴム履物生産者会議が台北で開催 | |
| ・国際ゴム協会（ＩＲＡ）創立総会がカナダオタワで開催 | |
| 1972年（昭和47） | ・シンガポール生ゴム相場が23年ぶりの安値 |
| ・住友ゴム工業が内外ゴムに資本参加 | |
| ・マレーシア議会がゴム相場安定化のためゴム取引所機構改革を可決 | |
| ・石油化学協調懇談会が75年３月まで汎用合成ゴム増設の休戦を決議 | |
| ・台湾韓国製のゴム履物輸入急増 | |
| 1973年（昭和48） | ・月星化成が米ウルヴァリンとカジュアルシューズの製造販売提携 |
| ・日本合成ゴム、日本ゼオン、旭化成工業が合弁で日本シーエムビー設立 | |
| ・横浜エイロクィップ設立 | |
| ・ブリヂストンタイヤがブリヂストンイラン設立 | |
| ・中国訪日合成ゴム視察団が来日 | |
| ・西部工業用ゴム商業会、全国ゴムベルトエンドレス工業会が発足 | |
| ・ゴム労連が総評との加盟関係を解消 | |
| 1974年（昭和49） | ・通産省が自動車タイヤ業界に値下げ要請 |
| ・タイヤメーカーが補修用タイヤの値下げ決定 | |
| ・日本雨衣連合会発足 | |
| ・全日本ゴム労連結成 | |
| ・東部ゴム厚生年金基金発足 | |
| ・全日本ゴム労連が全米ゴム労連（ＵＲＷ）と交流協定締結 | |
| ・公取委がタイヤ業界を値上げ協定の疑いで調査 | |
| ・公取委がゴム板製造９社に価格協定破棄を勧告 | |
| ・政府が合成ゴムなど23品目の価格凍結解除 | |
| ・公取委がタイヤ７社に価格引き上げ協定破棄を勧告 | |
| ・日本ゴム履物協会が大蔵大臣に金融緩和陳情 | |
| ・ゴム工業会が独占禁止法改正案で経団連へ意見具申 | |
| ・工場立地法施行（生産施設面積比率はタイヤチューブ製造業30％、ゴム製品製造業40％） | |
| 1975年（昭和50） | ・東京で国際ゴム会議開催 |
| ・新ゴム消費82万ｔに | |
| ・ソ連向け耐熱コンベヤ正式約定、技術ミッションをソ連に派遣 | |
| ・ゴム製品の衛生試験方法制定 | |
| 1976年（昭和51） | ・３年ぶりで新ゴム消費マイナス成長を脱す |
| ・キャンバスシューズ時代到来 | |
| ・ゴム企業の業績低調、採算悪化 | |
| ・タイヤ業種の新ゴム消費、史上最高を記録 | |
| ・合成ゴム各新種、次々と値上げ | |
| ・天然ゴム相場の高水準つづく | |
| ・自転車タイヤに安全基準 | |
| 1977年（昭和52） | ・再び新ゴム量１００万ｔ台乗せ |
| ・円高、ゴム製品の輸出を直撃 | |
| ・ゴム企業の業績低下目立つ | |
| ・タイヤ安全問題、国会へ | |
| ・天然ゴム相場が急騰落 | |
| 1978年（昭和53） | ・上場ゴム企業の業績回復 |
| ・自動車タイヤの生産新記録 | |
| ・中国向けベルトの大型輸出が実現 | |
| ・ゴム履物輸入激増が政治問題化 | |
| ・ゴム引布輸出が円高で激減 | |
| ・ブリヂストンタイヤが第三世代タイヤを開発 | |
| ・コンベヤベルト界、不況カルテルを検討 | |
| ・ゴムライニングの輸出急増 | |
| 1979年（昭和54） | ・新ゴム消費量１２０万ｔ台乗せ最高記録 |
| ・天然ゴム、合成ゴム、ゴム用薬品など軒並み大幅値上がり | |
| ・ゴム企業の業績めざましく回復 | |
| ・ゴム履物産業対策懇話会が発足 | |
| ・自動車タイヤ、自転車タイヤの摩耗規制が実施へ | |
| ・天然ゴム国際商品協定が発足 | |
| ・日米ゴム労組合同で安全衛生セミナー開催 | |
| ・東洋ゴム工業と日東タイヤが全面的に業務提携 | |
| ・工業用ゴム製品卸商の法的団体化が全国に拡大 | |
| 1980年（昭和55） | ・新ゴム消費量が過去最高の１３２万ｔを記録 |
| ・自動車タイヤ界、物品税問題で重大局面に | |
| ・ゴム製品の輸出が大幅に伸びる | |
| ・原材料の大幅値上げ相次ぐ | |
| ・ゴム履物など輸入製品頭打ち | |
| ・タイヤ公正取引協議会が発足 | |
| ・国際天然ゴム協定が暫定発効 | |
| ・ソ連向けベルト輸出、過去最大規模に | |
| ・全国ゴム商組協議会が正式発足 | |
| 1981年（昭和56） | ・景気低迷でゴム企業軒並み業績低下 |
| ・新ゴム消費量６年ぶりで前年を下回る | |
| ・合成ゴム、カーボンブラックなど原材料値上げ相次ぐ | |
| ・天然ゴム相場下降基調で推移、国際天然ゴム機関（ＩＮＲＯ）が市場へ買い介入 | |
| ・住友ゴム工業とオーツタイヤが全面業務提携 | |
| ・ゴム製品原材料の売り込みで海外からの使節団の来日続く | |
| ・東京ゴム取引所と東京繊維取引所との統合問題が発生 | |
| ・ソ連向けコンベヤベルトの輸出が減速 | |
| ・転タ業績、雇用調整業種に指定される | |
| ・ゴム履物協会が初の中国使節団を派遣 | |
| 1982年（昭和57） | ・新ゴム消費量が２年連続ダウン |
| ・ゴム製品の輸出が大幅に落ち込む | |
| ・ゴム企業の業績が軒並み悪化 | |
| ・天然ゴム価格、弱含みで推移 | |
| ・ブリヂストンの米国工場進出が本決まり | |
| ・ゴム労連、７年ぶりに新体制なる | |
| ・60シリーズタイヤが相次ぎ登場 | |
| ・ベルトとホースの樹脂化顕著に | |
| ・公正取引委員会がゴム履物の公正取引規約を認定 | |
| ・日本自動車タイヤ協会（ＪＡＴＭＡ）がスタッドレスタイヤの公開テストを開始 | |
| ・東部ゴム商組がベルトホース流動態調査を実施 | |
| 1983年（昭和58） | ・新ゴム消費量が過去最高に |
| ・イラン向けＴＢタイヤで大口特需 | |
| ・タイヤ各社がスポーツ事業に注力 | |
| ・天然ゴム相場で高水準続く | |
| ・住友ゴム工業が英ダンロップの４工場買収を発表 | |
| ・京都でゴムベルトＩＳＯ国際会議 | |
| 1984年（昭和59） | ・ゴム企業各社の業績著しく好転 |
| ・新ゴム消費量が過去最高に | |
| ・天然ゴムなど原材料価格安定 | |
| ・コンベヤ10年振りに新価格体系へ移行 | |
| ・海外へのゴム技術供与が活発化 | |
| ・東京ゴム、金、繊維商品取引所が統合 | |
| ・ブリヂストンがタイヤ設計で新理論確立 | |
| ・電子材料向けなどの新素材相次ぐ | |
| ・ベルトとホースが２桁成長 | |
| ・ゴム製品の対米輸出率が12年振りに30％台突破 | |
| 1985年（昭和60） | ・ゴム企業各社の業績悪化 |
| ・ＩＲＣ85京都国際ゴム技術会議が開催 | |
| ・ＪＡＴＭＡ、スパイクタイヤ新基準を発表 | |
| ・天然ゴム相場、12年振りの安値 | |
| ・ゴム企業の新工場建設、計画相次ぐ | |
| ・急激な円高でゴム製品輸出に影響 | |
| ・タイヤ製品の関税撤廃 | |
| ・新ゴム消費量の伸び鈍化 | |
| ・原料メーカー新素材開発に注力 | |
| ・横浜、ブリヂストン相次ぎ樹脂ベルト市場に参入 | |
| 1986年（昭和61） | ・新ゴム消費量、82年以来４年振りにダウン |
| ・円高でゴム企業の業績軒並み悪化 | |
| ・自動車部品各社の米国進出相次ぐ | |
| ・自動車タイヤ、コンベヤ輸出が激減 | |
| ・円高、原油安で原料価格が軟化 | |
| ・住友ゴム工業が米ダンロップも買収 | |
| ・ゴム労連、雇用特別対策委員会を設置 | |
| ・天然ゴム相場の低水準が長期化 | |
| ・スタッドレスタイヤの普及始まる | |
| 1987年（昭和62） | ・自動車タイヤ、工業用品など各社の海外進出が本格化 |
| ・初の労使懇談会開く | |
| ・大手商社が相次ぎ輸入タイヤに本腰 | |
| ・原料、資材相次ぎ値上げ | |
| ・高圧ホースで自主認定制度スタート | |
| ・初の公開ゴム技術フォーラム | |
| ・カーボンブラックの通計生産量１０００万ｔ突破 | |
| ・ＩＮＲＡが10月22日で失効、暫定発効へ | |
| 1988年（昭和63） | ・タイヤメーカーの国際戦略が本格化 |
| ・新ゴム消費量が過去最高に | |
| ・自動車ゴム部品各社が米国で本格生産 | |
| ・スパイクタイヤ問題で調停成立 | |
| ・輸入タイヤの急増続く。通期１０００万本突破へ | |
| ・高圧ホースのフル生産続く | |
| ・布層コンの新ＪＩＳスタート | |
| ・タイヤメーカー各社が新タイヤ設計理論を確立 | |
| ・日本ゴム協会が創立60周年 | |
| ・東部ゴム商組が創立10周年 | |
| ・ベルト、ホース、工業用品が好調 | |
| ・シューズ券が登場、好調に展開 | |
| 1989年（平成1） | ・タイヤ生産量が初めて１００万ｔを突破 |
| ・新ゴム消費量が過去最高に | |
| ・世界のタイヤ各社の再編急ピッチ | |
| ・工業用品各社の工場建設が相次ぐ | |
| ・ベルト伝動技術懇話会、日本ゴム精練工業会設立 | |
| ・ＣＭＢの加工賃値上げ、各社設備増強 | |
| ・各地区ゴム商組創立10周年 | |
| ・輸入タイヤが１４００万本に | |
| 1990年（平成2） | ・イラクのクウェート侵攻で原材料が高騰 |
| ・合成ゴム、７月と11月に値上げを実施 | |
| ・新ゴム消費量、前年に続き過去最高へ | |
| ・ＩＮＲＯ、基準価格５％引き下げ | |
| ・天然ゴムの国内相場が18年ぶりの安値 | |
| ・大型車用スタッドレスタイヤが登場 | |
| ・国際エラストマー会議を日本に招聘 | |
| ・日本ゴム工業会創立40周年 | |
| ・スパイクタイヤ防止法が施行 | |
| ・各地区ゴム商組が相次ぎ就業事情調査を実施 | |
| 1991年（平成3） | ・自動車生産の減退でゴム企業各社にも影響 |
| ・自動車部品で九州進出相次ぐ | |
| ・５年ぶりに新ゴム消費量がマイナス成長 | |
| ・ＣＭＢで増設新規参入相次ぐ | |
| ・ゴム企業関連団体が環境問題で実態調査 | |
| ・ブリヂストンがファイアストン社に14億ドルを投資 | |
| ・合成ゴム各社、新規事業に積極投資 | |
| ・大型スタッドレスタイヤ元年に | |
| ・工業用ゴム製品の需要が急降下 | |
| ・ゴム労連、６年ぶりに統一闘争を組織 | |
| ・ＥＰＤＭの増強相次ぐ | |
| ・ＪＡＴＭＡが独禁法でマニュアル作成 | |
| ・履物業界の統一共通商品コード決まる | |
| 1992年（平成4） | ・ゴム工業会がオゾン層破壊物質で実態調査 |
| ・上場ゴム企業各社の業績が軒並み悪化 | |
| ・景気後退で新ゴム消費量が２年連続ダウン | |
| ・タイヤメーカーが使用済みタイヤ対策に本腰 | |
| ・特殊ゴムの増設が相次ぐ | |
| ・ゴム輸入協会がタイにミッションを派遣 | |
| ・履物業界の公正競争規約が改正 | |
| ・日本ゴム産業労働組合連合（ゴム連合）が発足 | |
| ・合成ゴム、タイヤ業界が物流効率化を推進 | |
| ・工業用ゴム製品需要の低迷続く | |
| ・タイヤメーカー、スタッドレスタイヤを増産 | |
| 1993年（平成5） | ・ゴム業界も雇用調整助成金の指定相次ぐ |
| ・タイヤ需要量は５年ぶり１００万ｔ割れ | |
| ・加硫ゴムの物理試験方法のＪＩＳが改訂 | |
| ・急激な円高でゴム業界は４００億円の差損 | |
| ・ＩＮＲＡの１年間延長決まる | |
| ・ゴム連合で労使懇を初開催 | |
| ・中国で自動車産業の拡大続く | |
| ・使用済みタイヤ処理でセメント工場がＪＡＴＭＡのリース制度を導入 | |
| ・Ｊリーグ開幕でサッカー関連商品が活発展開 | |
| ・全履協が靴サイズ規格を改訂へ | |
| ・日本ゴム輸入協会が創立40周年 | |
| 1994年（平成6） | ・ゴム産業の中国、東南アジア進出相次ぐ |
| ・合成ゴム出荷のゴム工業向けに明るさ | |
| ・ゴム企業各社の業績が回復基調に | |
| ・中国からの履物輸入製品が増大 | |
| ・撥水防汚機能など高機能履物製品が相次ぐ | |
| ・合成ゴム４年ぶりに値上げ | |
| ・天然ゴム相場が乱高下し上昇 | |
| ・厚生省が使用済みタイヤを一般指定廃棄物に | |
| ・ゴム労連が創立20周年 | |
| ・ＴＢ用タイヤ、高圧ホースの需要上向く | |
| ・猛暑で送排水ホース、農業関連製品が急増 | |
| ・タイヤメーカー各社が工場を統廃合 | |
| 1995年（平成7） | ・阪神大震災でゴム産業界にも打撃 |
| ・31年ぶりに東京でＩＲＳＧ総会 | |
| ・７月１日からＰＬ法施行 | |
| ・ゴム製品生産が５年ぶりにプラスに | |
| ・自動車タイヤ生産が３年ぶりに１００万ｔ突破 | |
| ・タイヤ各社の販社が統合加速 | |
| ・自動車用部品各社のタイ進出相次ぐ | |
| ・履物製品の開発競争激化 | |
| ・合成ゴムなど原材料値上げ相次ぐ | |
| 1996年（平成8） | ・タイヤメーカーがオープン価格を導入 |
| ・円安でタイヤ輸出好調 | |
| ・カーボンブラック、合成ゴム値上げ | |
| ・ゴム企業各社の業績回復 | |
| ・ゴム労連が第２次中期ビジョン策定 | |
| ・ゴム企業の中国進出相次ぐ | |
| ・土木建材分野で免震、ゴム支承が伸長 | |
| ・原料、資材各社のアジア進出活発化 | |
| ・ＩＳＯベルト国際会議開催 | |
| ・ベルト需要回復へ | |
| ・Ｏ─１５７で抗菌ゴム製品に注目 | |
| 1997年（平成9） | ・ブリヂストンがＦ１に参戦 |
| ・住友ゴム工業と米グッドイヤーが提携 | |
| ・ＩＮＲＡIIIが発効 | |
| ・輸出好調のタイヤを中心に新ゴム消費量が高水準 | |
| ・合成ゴムなど原料副資材の値上げ相次ぐ | |
| ・タイヤメーカーなど相次ぎＩＳＯ１４００１取得 | |
| ・光るシューズ、キャラクターシューズがブームに | |
| ・大阪商品取引所がスタート | |
| ・天然ゴム相場急落 | |
| ・全履協が情報システムで全国説明会 | |
| ・ゴム労連が21世紀に向け「労働時間プラン」策定 | |
| ・日本ゴム工業会がＩＳＯ国内審議委員会を設置 | |
| ・ＪＡＴＭＡ、ゴムホース工業会、東部ゴム工業会など創立50周年 | |
| 1998年（平成10） | ・新ゴム消費量が４年ぶりにマイナス |
| ・北海道でカットタイヤ供給会社設立 | |
| ・ゴム企業による塩ビ代替製品の投入が活発化 | |
| ・環境ＩＳＯ１４０００取得相次ぐ | |
| ・ゴム企業各社の業績が悪化 | |
| ・日本ゴム履物協会が新ＪＦマークを制定 | |
| ・タイヤ輸出の好調続く | |
| ・環境庁がタイヤ騒音対策で検討会 | |
| ・ゴム労連が雇用安定で特別点検強化期間設定 | |
| ・履物情報ネットワーク開発事業スタート | |
| ・労働省が工業用ゴム製品を雇用調整助成金業種に | |
| ・マレーシアがＩＮＲＯを脱退 | |
| ・ゴム労連が快適職場ガイドライン設定 | |
| 1999年（平成11） | ・住友ゴム工業と米グッドイヤーがタイヤ事業でアライアンス |
| ・ＩＮＲＯが解散を決議 | |
| ・タイヤ各社、収益体質の改善策打ち出す | |
| ・国内天然ゴム相場が上場来の最安値を更新 | |
| ・ゴム労連、雇用安定確保を最重視し統一闘争 | |
| ・ＪＡＴＭＡがマニフェスト制度導入 | |
| ・合成ゴムなど原材料値上げ相次ぐ | |
| ・運輸省がランフラットタイヤの使用規制通達を廃止 | |
| ・全履協がソースマーキング導入を宣言 | |
| ・東洋ゴム工業と鬼怒川ゴム工業が防振ゴムで資本提携 | |
| 2000年（平成12） | ・原材料値上げでゴム工業用品価格改定へ |
| ・Ｅコマース、ＩＴ革命が進展 | |
| ・ゴム企業各社のホームページ開設相次ぐ | |
| ・ゴム製品生産が堅調に推移 | |
| ・ブリヂストン／フィアストンがタイヤリコール | |
| ・日本ゴム工業会が創立50周年、合成ゴム工業会が創立30周年 | |
| ・オーツタイヤが住友ゴム工業の完全子会社に | |
| ・ラバーネットワークドットコム、６社が覚書を締結 | |
| ・ゴム労連とゴム連合が一本化前提に同一会場で定期大会開く | |
| ・タイヤ各社が新設計基盤技術を確立 | |
| 2001年（平成13） | ・樹脂ホース各社が環境ホルモン対策を促進 |
| ・ゴム労連が中長期新ビジョンを作成 | |
| ・ランフラットタイヤの開発競争が加速 | |
| ・生産拠点確保で中国進出相次ぐ | |
| ・ブリヂストン／フィアストンのリコール問題が和解で集結 | |
| ・米国同時テロ事件発生、ゴム企業が積極支援 | |
| ・ゴム企業各社の経営構築策相次ぐ | |
| ・工業用ゴムメーカー４社が点字ブロック協議会を設立 | |
| ・横浜ゴムがタイヤ事業で独コンチネンタルタイヤと提携 | |
| ・旭化成がオレフィン系ＴＰＥを開発し新規参入 | |
| 2002年（平成14） | ・ＩＳＯ／ＴＣ45国際会議を京都で開催 |
| ・ゴム企業各社の中国進出が加速 | |
| ・タイヤ新生産方式の発表相次ぐ | |
| ・合成ゴム値上げ、天然ゴムの価格が高騰 | |
| ・脱塩ビ対応の新素材開発進む | |
| ・ベルト各社が販売子会社を統合 | |
| ・履物各社が相次ぎ海外ブランド導入 | |
| ・東京工業品取引所のゴム市場開設50周年 | |
| ・輸出増で自動車タイヤ生産が堅調 | |
| 2003年（平成15） | ・住友ゴム工業がオーツタイヤと合併 |
| ・国内の販売物流体制再構築が進展 | |
| ・軽量化、リサイクルでＴＰＥ市場が拡大 | |
| ・ゴム企業各社の中国進出が相次ぐ | |
| ・東海ゴムがベルト事業をバンドー化学に移管 | |
| ・タイヤ生産が過去最高に、工業用ゴム製品も回復 | |
| ・タイヤ各社、世界規模で増産計画を発表 | |
| ・工業用品で環境対応商品の用途が加速 | |
| ・原材料天然ゴム価格が高騰 | |
| 2004年（平成16） | ・合成ゴム原材料高騰で２次値上げ |
| ・ゴム製品生産が３年連続で過去最高に | |
| ・タイヤ各社の増産対応が急ピッチで進む | |
| ・中国での生産拠点構築が加速 | |
| ・高圧ホースのフル生産続く | |
| ・工業用ゴム製品の需要上向く | |
| ・市販用タイヤ13年ぶりに値上げ | |
| ・ベルトとホース製品の値上げ相次ぐ | |
| ・上場ゴム企業の収益改善 | |
| ・商社、副資材各社のＩＳＯ規格取得活発 | |
| ・タイヤ各社の新工法出揃う | |
| 2005年（平成17） | ・原材料価格高騰が各社の収益を圧迫 |
| ・タイヤ各社が前年に続き市販用タイヤ値上げ | |
| ・合成ゴム、ＴＰＥ製品が第４次値上げ | |
| ・新生ゴム連合がスタート | |
| ・タイヤ世界11社が初の世界会議 | |
| ・ＩＲＣ国際ゴム技術会議が横浜で開催 | |
| ・タイヤ各社が新工法を確立 | |
| ・ゴム企業各社の中国、アジア進出加速 | |
| ・タイヤ、総需要が過去最高へ | |
| ・天然ゴムのエコプロジェクトが発足 | |
| 2006年（平成18） | ・原材料価格が急騰 |
| ・ＩＳＯベルト国際会議東京で開催 | |
| ・ゴム製品の高水準生産続く | |
| ・コンベヤベルトの海外資源開発向け生産が拡大 | |
| ・ＢＲＩＣsでの生産拠点拡大 | |
| ・日本ゴム工業会がＶＯＣ排出削減で自主計画 | |
| ・日本ゴム履物協会が創立５０周年 | |
| 2007年（平成19） | ・東海ゴムが日系企業で初めて中国にホース生産拠点 |
| ・世界のタイヤ企業１１社がＣＥＯ会議 | |
| ・防振手袋のＪＩＳ規格が改正 | |
| ・コンベヤ輸出比率が4割近くに拡大 | |
| ・更生タイヤ生産が６年ぶりに増加 | |
| ・需給タイトで合成ゴム第３次値上げ | |
| ・インドでタイヤ、ゴム製品生産が増加 | |
| ・環境適応、機能強化シューズの開発相次ぐ | |
| 2008年（平成20） | ・日本ゴム協会が創立８０周年 |
| ・東部ゴム工業会が発展的に解散 | |
| ・ブリヂストンと東洋ゴム工業が資本提携 | |
| ・世界タイヤＣＥＯ会議が東京で開催 | |
| ・ブタジエン不足で合成ゴム減産 | |
| ・ゴム製品生産に急ブレーキ | |
| ・タイヤ各社がロシアに販売拠点 | |
| 2009年（平成21） | ・タイヤラべリング制度導入 |
| ・不況対策で緊急合理化策発表相次ぐ | |
| ・資材高騰で２度の合成ゴム値上げ | |
| ・低燃費タイヤの需要が拡大 | |
| ・タイヤ販社の再編相次ぐ | |
| 2010年（平成22） | ・ゴム製品出荷額が2兆円割り込む |
| ・Ｓ－ＳＢＲのプラント新設相次ぐ | |
| ・アジアでのタイヤ生産増強相次ぐ | |
| ・タイヤ各社が化工品販社を再編 | |
| ・日本ゴム工業会が創立６０周年 | |
| ・ゴム用機械の海外生産シフト鮮明に | |
| 2011年（平成23） | ・合成ゴム工業会が創立40周年 |
| ・タイヤ各社が国内市販用値上げ | |
| ・東日本大震災でゴム産業にも大きな打撃 | |
| ・低燃費タイヤの開発競争が加速 | |
| ・ＩＳＯ／ＴＣ４５国際会議が横浜で開催 | |
| ・建築用免震用積層ゴムがＪＩＳ化 | |
| ・ブタジエン価格が高騰し合成ゴム値上げ | |
| ・ゴム連合が非正規労働者問題取り上げ | |
| 2012年（平成24） | ・ゴム企業のインド進出が本格化 |
| ・ＪＡＴＭＡが原状回復支援で廃タイヤ撤去 | |
| ・勢い止まらぬタイヤ海外増産投資 | |
| ・墨東ゴム工業会が創立50周年 | |
| ・スタッドレスタイヤの性能向上 | |
| ・横浜ゴムがロシアでタイヤ生産開始 | |
| 2013年（平成23） | ・建築ガスケット工業会がＪＩＳ規格改正 |
| ・タイヤメーカー過去最高益更新相次ぐ | |
| ・自動車用ゴムメーカーの海外進出相次ぐ | |
| ・日本ゴム工業会が一般社団法人へ移行 | |
| ・国内の新工場建設相次ぐ | |
| ・海外の合成ゴムプラントが新増設ラッシュ | |
| 2014年（平成24） | ・上場ゴム企業８割が増収増益に |
| ・タイヤ各社が過去最高益更新 | |
| ・日本ゴム工業会が法人化を正式決定 | |
| ・円高で原材料、製品価格値上げ相次ぐ | |
| ・ＩＳＯ／ＴＣ１５７東京国際会議 | |
| ・合成ゴム各社が値上げ | |
| ・日本ゴム工業会がミャンマーゴム協会と覚書 | |
| ・東洋ゴム工業が兵庫に研究開発拠点 | |
| ・住友ゴム工業のタイ新工場が本格稼働 | |
| ・日本ゼオンがシンガポールにＳ－ＳＢＲプラント | |
| ・ゴム連合の一時金妥結額がリーマン前上回る | |
| ・メキシコでの現法設立相次ぐ | |
| 2015年（平成25） | ・住友ゴムがグッドイヤーとの提携解消に合意 |
| ・日本ゼオンのＣＮＴ量産工場が竣工 | |
| ・ゴム企業の半数で海外売上高比率が５割超に | |
| ・輸入ナフサ価格５年ぶりに４万円割れ | |
| ・九州ゴム工業会が創立５０周年 | |
| ・ブリヂストンが小平拠点の再構築発表 | |
| ・カーボンブラック協会がアジア太平洋会議開催 |
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