日本自動車タイヤ協会（ＪＡＴＭＡ）はこのほど、18年上半期のタイヤ販売本数を発表した。市販用は四輪車合計２９９９万１０００本で前年同期比４・９％減、新車用は同２２２０万４０００本で同０・３％減で、市販用・新車用ともに減少した。
市販用の特殊車両・二輪車も含めた販売本数は、３１０３万５０００本で同５・２％減となった。昨年はタイヤ各社による値上げ前の駆け込み需要もあって比較的高い伸びを示していたが、今年は３年ぶりに減少に転じた。
新車用の特殊車両・二輪車を含めた販売本数は２３１２万５０００本で同０・４％減と微減となった。３年前の軽自動車税増税の影響から回復し自動車生産が昨年から好調だったものの、新車用タイヤの販売実績には反映されなかった。
市販用タイヤは、北陸豪雪に加え普段雪の少ない関東などでも大雪があったことなどから、１月、２月は四輪車合計と特殊車両・二輪車を含めた合計はいずれも前年を上回ったものの、３月～５月は３ヵ月連続で前年を下回った。特に５月は、昨年に値上げ前の駆け込み需要で大幅増となった反動から、２桁マイナスとなった。反対に６月は、昨年に夏タイヤの値上げで減少していたことから、今年は四輪車合計と特殊車両・二輪車を含めた合計は共に２桁プラスとなった。
四輪車の車種別では、トラック・バス用が１８４万６０００本で同８・３％減、小型トラック用は５８０万５０００本で同１・６％減、乗用車用は２２３４万本で同５・４％減と、いずれも前年実績を下回った。
トラック・バス用は、１月と２月はプラスを維持したが、トラックの生産台数が４月に減少に転じた影響などにより、５月には同35・１％減と大幅減となり、他の車種より５月のマイナス幅が大きかった。
小型トラック用も、５月に同26・１％減と大きく落ち込んだものの、４月、５月を除いて前年を上回り、特に２月、６月は２桁増となっている。
乗用車用は２月、６月を除いて減少した。前年は１月～４月まで対前年同月比で増加、５月は同48・９％の大幅増になったが、今年５月は同29・４％減に大きく反転した。６月は10・４％増と２桁増となった。
新車用タイヤは、四輪車合計および特殊車両・二輪車を含めた合計がいずれも僅かに前年を下回った。
四輪車の車種別では、トラック・バス用が66万４０００本で同６・５％減となり、
