本紙は５月時点で製造メーカー・原材料メーカー・ゴム製品卸商社に「２０１８年の景気見通しと業績予想」と題するアンケート調査を実施した。
その結果、今年の業績見通しについて、売上高は「増収」と回答した企業が45％、「横ばい」が48％、「減収」が７％となった。
昨年は「増収」と回答した企業が57％、「横ばい」が38％で、「減収」が５％だったことから、今年は昨年に比べ、業界全体として明るい見通しがやや薄らいでいることがわかった。
日本銀行が７月２日に発表した短観（６月調査）によれば、大企業製造業の業況判断ＤＩはプラス21となり、前回の３月調査に比べ３ポイント低下し、一方、大企業非製造業は６月調査ではプラス24となり、３月調査に比べて１ポイント改善した。
業種別では、自動車が７ポイント低下、鉄鋼が１ポイント低下、電気機械が４ポイント低下したのに対し、建設は１ポイント改善、紙・パルプは４ポイント改善、汎用機械は前年並みとなり、ゴム企業の需要先は業種によって景況感に幅が見られた。
アンケート調査結果も、こうした多様な景況感を反映して、好不調が入り混じる様相を呈している。
◆景気動向
「横ばい」が約５割
５月時点の景気動向については、「緩やかに回復」が34％でトップとなった。「変化はあまりないがやや明るい兆しが見える」が33％、「変化なし」が19％、「拡大」は９％、「緩やかに下降」は４％、「悪化」はゼロだった。
景気動向の判断理由（複数回答可）は、「企業収益の動向」が34％でトップ、次いで「設備投資の動向」（20％）、「雇用情勢の動向」（16％）、「株価の動向」（８％）、「個人消費の動向」（７％）の順となっている。
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