横浜ゴムの１～６月期　建機需要が旺盛でＭＢが好調

　横浜ゴムは８月10日、東京・新橋の本社で決算説明会を開催した。最初に山石昌孝社長が上期の成果などについて述べ、続いて松尾剛太経理部長が２０１８年12月期第２四半期連結決算を説明した。
　山石社長は上期の成果を報告する前に、昨年５月に火災したヨコハマタイヤ・フィリピン（ＹＴＰＩ）工の復旧状況について説明。同社としては17年下半期から国内外で代替生産を実施し、火災による生産の影響をカバーするため、18年末までに被災した生産能力の約50％が復旧する計画で進めている。また、20年末に完全復旧し、21年には従来程度の生産能力に戻る見通しだ。
　その後、上期の成果に移ると、タイヤ消費財事業ではプレミアムタイヤ戦略として、３月に「ＢＭＷ　Ｍ５」に「ＡＤＶＡＮ　Ｓｐｏｒｔ　Ｖ１０５」が、６月にはトヨタ新型クラウンに「ＢｌｕＥａｒｔｈーＧＴ　ＡＥ51」がそれぞれ新車装着したことなどを紹介した。
　また、生産財タイヤのオフハイウェイタイヤ（ＯＨＴ）事業の強化として、建機向けなどの旺盛な需要に対し、国内外を含めたグループ全体での供給対応を強化。好調なＯＨＴ販売を背景に、ＡＴＧインド工場では、19年末までに生産能力を従来比１・６倍の９万１７００ｔを目指す方針を示した。