タイヤ４社は18年中間決算時に、18年上期のタイヤ生産量と18年通期の生産量見込み（東洋ゴムは17年通期決算時点の計画値、横浜ゴムは１日当たりの生産能力）を発表した。それによると、海外ではＳＵＶ用や大口径タイヤの販売が堅調に推移していることや、国内も新車用の低燃費タイヤや高インチタイヤの販売拡大が見込まれ、18年通期の生産量は４社全体ではプラスの計画を立てている。
ブリヂストンの18年通期の国内生産計画（ゴム量）は51万ｔで17年実績に比べて前年比８・５％増を予想している。18年通期の国内タイヤ販売では、乗用車用は新車用が若干の増、補修用が若干の増、トラック・バス用では新車用が前年並み、補修用が若干の増を見込んでいる。
また、海外生産計画は１４０万ｔで同０・７％減と予想している。海外販売では、乗用車用の北米が１割強の増、中国・アジア大洋州は１割弱の増、欧州も若干の増を予想。また、トラック・バス用の新車用は北米が２割弱の増、欧州、中国・アジア太平洋州は２割弱の増を予測している。その他、建機や鉱山用のＯＲＲも超大型が前年比で２割、大型が同１割の伸びを予想しており、国内と海外合計生産量は１９１万ｔで前年比１・６％増を見込んでいる。
住友ゴムの18年通期の国内生産計画は26万３０００ｔで前年並みを予想し、18年通期の国内販売は新車用が同３％増
