東京材料はゴム・ケミカルの専門商社として、顧客のニーズにマッチした製品の提供に努めている。柿沼秀一会長に海外拠点の現況や事業方針を聞いた。
柿沼会長
◆前期を振り返って。
17年度は増収増益で、合成ゴム、合成樹脂とも販売は順調に推移した。売上高に占める樹脂の比率はこの５年で10％ほど伸びている。利益性の高いエンジニアプラスチック（エンプラ）に注力する施策が奏功し、利益額ではゴムと樹脂はほぼ半々の割合になった。
ゴムが当社の基盤であることに変わりはないが、樹脂にも注力し、両輪で会社を大きくしていく。自動車関連のお客様の多くはゴムとともに樹脂も扱っている。得意分野の車載向けを中心に樹脂の販売をさらに増やしていく。
◆足元について。
17年度の良い流れが持続し、18年４～６月の売上は前年比４％増で進捗している。しかし、この先は多少弱含みで見ている。原材料価格の上昇や、世界の大国が保護主義政策の方向に向かうなどさまざま問題が表面化してきたためだ。環境の変化をよく注視し、運営していく。ただ、需要そのものが大きく落ち込むとは考えにくく、又、拡販もはかり通期も増収増益を計画している。
◆アセアン・中国の状況は。
アセアン・中国、米国の海外拠
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