日本ベルト工業会がまとめた18年１～６月のゴムコンベヤベルト（４社合計）の需要先別販売実績によると、国内の主要需要先である鉄鋼の高炉メーカーが前年同期比10％増となった他、電力や石灰、紙・パルプも前年同期を上回った。
国内需要では、鉄鋼・高炉メーカー（販売比率22・３％）が前年同期比10％増となった。18年上半期の国内粗鋼生産量は前年同期比１・３％増（日本鉄鋼連盟調べ）となり、暦年上期では２年連続で増加した。東京五輪や都市部での再開発関連需要が伸びている。
インフラ・土木関連では、セメント（販売比率２・５％）が同33％減と前年を下回ったが、電力・ガス（販売比率１・３％）が同３％増、石灰（販売比率１・７％）が同38％増となるなど、国内需要全体（販売比率67・０％）で同８％増となった。
輸出向け（販売比率33・０％）も同18％増となった。その結果、ゴムコンベヤ全体の販売額は、前年同期実績を11％上回った。
国内の状況を細かく見ると、鉄鋼関連（販売比率１・５％）が同１０３％増、石灰（販売比率１・７％）が同38％増、石炭（販売比率０・３％）が同34％増、紙・パルプ（販売比率１・１％）が同６％増、非鉄（販売比率２・８％）が同２２０％増、自動車・関連（販売比率０・６％）が同２％増、官需（販売比率０・６％）が同４％増、大手ＯＥＭ国内向け（販売比率１・３％）が同34％増、その他ＯＥＭ（販売比率２・３％）は同１０６％増となり、それぞれ前年実績を上回った。一方、Ｐコンメーカー（販売比率０・６％）は同21％減と前年同期実績を下回った。
18年１～６月の樹脂ベルト（８社合計）の販売実績は、大口需要先である食品（販売比率23・９％）が同６％減、食品機械（販売比率11・７％）は前年並みとなった。物流（販売比率４・９％）は同２％増、物流機械（販売比率16・０％）は同８％増。
その他については、紙工（販売比率６・５％）が同３％増、その他機械（販売比率13・５％）は同１％減となり、それぞれ前年実績を上回った。また、鉄鋼・非鉄（販売比率３・３％）が同56％減、繊維（販売比率５・７％）が同３％減、精密機器（販売比率４・７％）は同６％増、官公庁（販売比率０・５％）が同24％減となっている。その結果、樹脂ベルト全体の販売額は、前年同期実績を４％下回った。
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