横浜ゴムの２０１８年12月期第３四半期連結決算は、売上収益は４６０８億３５００万円で前年同期比１・２％増、事業利益は３５５億８８００万円で同13・４％増、営業利益は２６９億５３００万円で同８・３％減、四半期利益は１６２億６５００万円で25・５％減となった。
売上収益、事業利益はいずれも過去最高となったが、米国タイヤ生産子会社で減損損失を計上したことなどにより、営業利益と四半期利益は減少した。
タイヤ事業は売上収益が３１７０億８８００万円で同１・５％減。新車用タイヤは、国内では納入車種の切り替え時期と重なったため販売が低調だったほか、海外も中国での自動車販売低迷に伴う生産調整等により販売が減少し、国内、海外ともに売上収益は前年同期を下回った。
市販用タイヤは、国内では年初の降雪で冬用タイヤの販売が好調だったほか、「アドバン」シリーズや「ブルーアース」シリーズをはじめとする高付加価値商品の拡販に努めたことで、前年同期を上回った。海外は、一部新興国で通貨不安や天候要因や米中貿易摩擦への警戒感による販売減少があり、売上収益は前年同期を下回った。
ＭＢ事業の売上収益は８４５億８３００万円で同５・１％増。ホース配管事業は、国内外の建機、工作機需要が引き続き旺盛だったことに加え、自動車用ホース配管も海外を中心に好調を維持。これにより、ホース配管事業の売上収益は前年同期を上回った。
また、工業資材事業では、国内外でコンベヤベルトの販売が好調だったほか、海洋商品の販売も原油価格の上昇に伴うマリンホースの需要回復により海外を中心に好調で、売上収益は前年同期を上回った。このほか、ハマタイト・電材事業及び航空部品事業の売上収益は前年同期を下回った。
ＡＴＧに関しては、売上収益は５２３億５９００万円で同12・６％増。
農業機械用・産業車両用タイヤをはじめとするオフハイウェイタイヤは、豪州・欧州を中心とした世界的な天候不良、異常気象により一部地域で市販用タイヤの販売が振るわなかったものの、農機の需要が引き続き回復傾向にあり、新車用タイヤの販売が好調で売上収益は前年同期を上回った。
通期の業績予想については、タイヤ事業において中国・ロシア・中近東等の販売やＭＢ事業において主として建築用シーリング材等の販売が前回予想より下回る見通しに加え、固定資産減損損失の計上等を踏まえた結果、前回公表予想からそれぞれ下方修正した。
それによると、売上収益は６５００億円で前期比０・６％増（前回公表予想比３・０％減）、事業利益は６１５億円で同５・６％増（同２・４％減）、営業利益は５５０億円で同１・４％増（同８・３％減）、当期利益は３６０億円で同９・９％減（同10・０％減）を見込んでいる。
