謹んで新年のご挨拶を申し上げます。
昨年も好調な米国経済に牽引される形で景気回復が続き、その期間は本年１月には戦後最長を記録する見込みのようです。確かにＧＤＰ成長率は年平均１・５％増と堅調でありますが、項目別では家計最終消費支出が０・５％程度で、直近の７～９月期も天候要因はありましたがマイナスとなり、個人消費に力強さが感じられません。他の政府統計でも消費者態度指数は低下傾向にあり、中でも雇用環境に対する期待値が下がっているようです。
若い世代ほど厳しい環境にあるといわれ、将来不安から賃金が多少上がっても消費にはつながりにくいとの分析もされています。消費者の履物購入もスニーカーブームに支えられて伸びていた運動靴関連では足数が減少に転じ、婦人靴では購入単価の下落により足数減以上に金額の減少が続いています。履物の需要動向を見る限り消費者の節約志向が垣間見られ、実感を伴わない景気回復との印象を受けております。
昨年の本会会員による販売も減少しました。年初の降雪と早めの梅雨入りはプラス要因でしたが、春先の低温や初雪の遅れは品揃えを済ませた小売店の期待を裏切り、季節商品を中心に追加発注が控えられました。夏の猛暑、大型台風による外出控えも小売店の客数減、売上減につながりメーカーにも影響が及びました。集客力を高めるために大型小売店ではますますプライベート・ブランド強化の傾向にあり、メーカーにとっては川下との接点が希薄になるおそれがあります。これまで以上に小売店、消費者の要望をいち早くキャッチして、適切な対応を整えていくことが肝要であります。
本年はゴム履物販売に大きな影響を与えるであろう消費増税が予定されています。前回のような駆け込み需要も想定されますが、残暑厳しい中での冬物特需は考えにくく、増税後の買い控えが大変心配です。今後の消費動向について会員各社、さらに小売業界とも情報交換を密にしていただきたいと存じます。
最後に、本会は「地下たび」、「長靴」、「布靴」の協会製品規格を制定しており、昨年改正を行ったところであります。今後とも品質維持・向上に注力し、会員各社それぞれの特長を生かした商品提供に努める所存でありますので、引き続きご支援、ご協力のほどよろしくお願い申しあげます。
西井会長
