日本ゴム工業会は１月25日、東京・大手町の経団連会館で第16回幹事会を開催し、昨年の新ゴム消費量見込みと今年の消費量予想など７件の報告を行った。ゴム工業の新ゴム消費量は２年連続の増加の見込みとなったが、今年は微減との予想となった。
最初に池田育嗣会長があいさつを行い、「ゴムが持つ性能や能力は、まだ未知数の部分も多く、それを見いだし、さらに良い製品技術を生み出す事こそが、日本のゴム産業ができることだと思う。会員の皆様と力を合わせ、課題に取り組み、引き続き業界の発展に貢献していきたい」などと話した。
続いて事務局から報告が行われた。新ゴム消費量見込みと予想は、昨年末に策定された各業種団体などの予想と、経済産業省統計の１～11月実績を基に取りまとめたもの。それによると、昨年の国内ゴム工業の新ゴム消費量は、企業収益が過去最高となり、設備投資の増加や個人消費の改善で回復傾向が続き、自動車の国内生産もほぼ前年並みと見込まれていることから、自動車タイヤと自動車向け工業用品を中心に国内生産がプラスとなったことで、年間では１３３万３２００ｔで前年比３・１％増の見込みとなった。
今年の予想については、ゴムホースや工業用品、ゴム履物類などは微増となるが自動車タイヤ・チューブが微減となることにより、全体では１３３万６００ｔで同０・２％減の見通しとなった。
主要製品別の今年の新ゴム消費予想の内訳は、自動車タイヤ・チューブは、新車用は国内自動車生産がほぼ前年並みと見込み横這い、市販用は夏タイヤが乗用車用で増加、冬タイヤは降雪の影響で伸びた前年を下回り、輸出用は前年並みと予想。更生タイヤは、トラック・バス用の伸びが続き、前年を上回ると予想。この結果、新ゴム量ベースで１０６万９５７０ｔで同０・５％減との予想となった。
ゴムベルトは、
