日本ゴム工業会は昨年12月28日に中小企業会員景況調査を行い、１月21日に集計を行った。マイナスが続いていた業況判断ＤＩが昨年10～12月期実績はプラスに転じ、ゴム産業の中小企業の景況感が改善していることがわかった。
調査項目は「業況判断」「売上額」「経常利益」「販売価格」「資金繰り」「従業員の過不足状況」「当期に直面している経営上の問題点」の７項目。中小企業会員75社を対象に実施し、41社から回答を得た。回答率は54・７％。
業況判断ＤＩは、17年10～12月期から下降が続き、昨年７～９月期実績はマイナス４・２となっていたが、昨年10～12月期実績はプラス７・３とプラスに転じた。今年１～３月期見通しはプラスマイナス・ゼロとなった。
なお、中小企業基盤整備機構が調査したＤＩによる中小企業の景況では、10～12月期実績の業況判断ＤＩはマイナス13・８、１～３月期見通しはマイナス10・９となっており、他業種では依然マイナスの傾向が続いている。
同工業会の１～３月期見通しについて、他の項目のＤＩ指数を見ると、
