日本ゴム工業会は１月25日、東京・大手町の経団連会館で第16回幹事会を開催し、昨年の新ゴム消費量見込みと今年の消費量予想など７件の報告を行った。昨年の新ゴム消費量は１３３万３２００ｔで前年比３・１％増と２年連続でプラス、今年は１３３万６００ｔで同０・２％減の見通しとなり、ゴム工業の新ゴム消費量は昨年、一昨年に続き増加の見込みとなったが、今年は微減との予想となった。
●18年の消費量
昨年のゴム工業会の新ゴム消費量は、堅調な世界経済を反映して企業収益が過去最高となり、設備投資の増加や個人消費の改善で回復傾向が続いたため、自動車タイヤと自動車向け工業用品を中心に国内生産がプラスとなった。
●タイヤ類
今年の主要製品別の新ゴム消費予想のうち「自動車タイヤ・チューブ」「その他タイヤ類」を合わせた「タイヤ類」は、１０６万９５７０ｔで前年比０・５％減との予想となった。
自動車タイヤ・チューブの新車用は、国内自動車生産が前年並と見込まれ横ばいと予測、市販用は夏用タイヤは増加、冬用タイヤは乗用車用が減少すると予測、輸出用は前年並みの見込みとなった。
これらを総合して、自動車タイヤ・チューブの生産は新ゴム量ベースで１０５万４９９０ｔ、同０・６％減の見通しとなった。
その他のタイヤ類のうち、更生タイヤについては、トラック・バス用タイヤ需要増が続き、前年を上回ると予測した。
その他についても、需要増が見込まれるため、その他のタイヤ類全体では、新ゴム量ベースで１万４５８０ｔ、同３・６％増の予想となった。
●工業用品類
「ゴムベルト」「ゴムホース」「その他の工業用品」を合わせた「工業用品類」は、24万１８６０ｔで同１・４％増の見通しとなった。
ゴムベルトのうち、主力のコンベヤベルトは、国内向けは海外調達の増加により引き続き減少する一方、輸出向けが増加し、前年並みと予測した。
また、伝動ベルトは、国内需要の半分を占める自動車向けで若干減少するが、輸出は３％程度の増加と予想し、全体で微増と予測した。
これらを総合して、ゴムベルトの生産は新ゴム消費量ベースで２万２０３０ｔで横ばいの予想となった。
ゴムホースについては、新ゴム消費量ベースで64％を占める自動車用ホースは、消費増税前の駆け込み需要と増税後の反動減により、年間ではほぼ前年並みと予測した。高圧用ホースは、土木建設機械および工作機
