住友ゴム工業は２月13日、東京・大手町の経団連会館で決算説明会を開催し、池田育嗣社長が２０１８年12月期連結決算を説明した。
18年12月期業績は、売上収益が８９４２億４３００万円で前期比１・９％増、事業利益が６０６億８１００万円で同９・４％減、営業利益が５７１億５５００万円で前期比15・３％減、当期純利益が３６２億４６００万円で同22・８％減となり、増収減益決算となった。
売上収益では、主力のタイヤを始め、スポーツ、産業品の各事業で前期を上回ったものの、利益面ではタイヤで販売構成の悪化や生産体制の強化に伴う固定費や経費の増加などにより、事業利益は減益。当期利益についても、タイやブラジルなど新興国の通貨下落による為替影響に加え、南アフリカの製造・販売子会社に係るのれんの減損損失の計上もあり、大幅な減益となっている。
前期に比べ63億円の減益となった事業利益の増減要因のうち、タイヤ事業の増益要因としては原材料で30億円、価格は38億円で、価格については価格改定の実施によるものとした。一方、減益要因としては数量・構成他で37億円、固定費で38億円、経費で34億円、為替で17億円、直接原価で13億円。また、スポーツは11億円のプラス、産業品他は３億円のマイナスとなった。
セグメント別では、タイヤ事業の売上収益は７６８０億１２００万円で同１・５％増、事業利益は５１１億８７００万円で同12・３％減となった。
国内新車用の売上収益は、低燃費タイヤを中心とする高付加価値商品の拡販により販売が増加し、売上収益は前期を上回った。市販用もダンロップ、ファルケンのブランド認知拡大
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