ブリヂストンは２月15日、東京都港区のブリヂストングローバル研修センターで決算説明会を開き、菱沼直樹ＣＦＯが２０１８年12月期連結決算の説明を行った。
タイヤ需要がグローバルで概ね堅調に推移する中、同社のタイヤ販売本数は、乗用車用が前年並み、トラック・バス用が前年比４％増だった。いずれも補修用が北米と中国・アジア大洋州でマイナスとなったが、新車用は全ての地域で前年実績を上回った。菱沼ＣＦＯは「新車用タイヤの販売が好調に推移した。一方で、北米などでは新車用への優先供給を行った結果、補修用に充分供給できない状況が生じた」と総括した。
建設・鉱山車両用は超大型が同15％増、大型が同５％増と堅調で、乗用車用の18インチ以上の高インチも同15％増と高い伸びを示した。
こうしたタイヤ販売動向を背景に、売上高は３兆６５０１億１１００万円で前期比０・２％増、営業利益は４０２７億３２００万円で同３・９％減となった。
事業別では、タイヤ部門は売上高が３兆５１４億円で同１％増、営業利益は３９３９億円で同２％増で、「新興国の通貨安、特に中南米の為替の影響があったが、高インチタイヤや建設・鉱山車両用タイヤ、高付加価値タイヤなどの販売増により２％の増益となった」（菱沼ＣＦＯ）。
多角化部門は、「ソリューションを軸とした事業再構築のための一時的費用が発生した」（菱沼ＣＦＯ）ことから、売上高が６１８７億円で同１％減、営業利益は89億円で同72％減となった。
当期純利益は２９１６億４２００万円で同１・２％増。７月に営業開始した
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