収益は原料高、為替差損で明暗
タイヤ４社の四半期連結決算が発表された。ブリヂストン、住友ゴム工業は12月期第３四半期、横浜ゴムは12月期第２四半期（変則）、東洋ゴム工業は３月期第２四半期業績であるが、各社とも震災の影響を受け、国内新車用タイヤ販売は低迷したものの、国内市販用が順調に伸びたほか輸出用も新興国向けを中心に旺盛な需要が続き、４社とも増収となった。しかしながら、収益面は原材料高、急激な円高などによる為替差損が響き、明暗が分かれた。
〈ブリヂストン〉
２０１１年12月期第３四半期の売上高は２兆２３４４億 ３３００万円、前年同期比６・８％増、営業利益１４３３億９９００万円、同26・４％増、経常 利益１２９８億 ６６００万円、同28・７％増の増収増益となった。四半期純利益は８１９億５２００万円で同22・８％増。 営業利益における増益要因は、減価償却費（10億円）、戦略商品（１９０億円）、売値・ＭＩＸ・数量他（２４２９億円）。一方、減益要因は為替差損（２８０億円）、原材料高（１９２０億円）、販管費増（１３０億円）があり、差し引き２９９億円の増益。 売上高においては、為替差損で１４６０億円が減収要因となったが、売値・ＭＩＸ・数量他で２８９１億円が増収要因となり、カバーした。 国内景気は東日本大震災の影響により厳しい状況が続いたが、持ち直しの動きも見られた。海外景気は米国は緩やかに回復し、欧州は持ち直しの動きが見られていたものの米国、欧州ともにその動きに弱まりが見え始めた。アジアは中国やインドをはじめとして景気の回復や拡大が見られた。 タイヤ事業の売上高は１兆８７０１億円、同８％増、営業利益１３６０億円、同31％増。多角化部門の売上高は３７４７億円、同２％増、営業利益は国内事業における利益減などの影響により73億円、同22％減となった。
〈横浜ゴム〉
決算期変更により、２０１１年度は９ヵ月の変則決算。２０１１年12月期第２四半期の売上高は２５８２億２０００万円で、11年３月期第２四半期連結決算との対比で前年同期比８・４％増の増収となったが、営業利益は75億８５００万円、同８・３％減、経常利益26億３３００万円、同26・１％減の減益となった。四半期純利益は２億９４００万円で同75・７％減となった。 経常利益段階では、原料価格高騰（１９８億円）、為替差損など（20億円）、販管費増（20億円）などが減益要因となり、数量・ミックス（89億円）、値上げ効果（１２７億円）などが増益に働いたが、減益要因をカバーできず減益。 タイヤ事業の売上高は２０４６億５６００万円、同10・７％増、営業利益は59億７８００万円、同２・０％減。東日本大震災の影響で新車用が落ち込んだが、中古車販売の増加が国内市販用の需要を押し上げた。工業品事業の売上高は４１６億８４００万円、同０・７％増、営業利益は４億５２００万円、同71・２％減。その他の事業（航空部品、ゴルフ用品など）の売上高は１１８億７９００万円、同１・２％減、営業利益は11億４８００万円、同87・８％増となった。
〈住友ゴム工業〉
２０１１年12月期第３四半期の売上高は４６７５億８３００万円、前年同期比10・１％増、営業利益２９３億７０００万円、同２・５％増、経常利益２６４億７０００万円、同４・６％増の増収増益。四半期純利益は１３７億３３００万円で同２・２％減。 経常利益段階における増減要因は、原材料価格の高騰（４１０億円）、固定費増（14億円）、為替差損（17億円）、スポーツ（34億円）、産業品他（７億円）などが減益となったが、価格修正（３０６億円）、数量・構成（１８３億円）、直接原価（20億円）などが増益に寄与し、差し引き12億円の収益増となった。タイヤ事業の売上高は４０６３億３７００万円、同13・６％増、営業 利益は２７３億６０００ 万円、同21・８％増。スポーツ事業の売上高は４０８億８０００万円、同13・０％減、営業利益11億８７００万円、同74・３％減。産業品他の売上高は２０３億６５００万円、同１・９％増、営業利益８億１９００万円、同46・９％減となった。
〈東洋ゴム工業〉
２０１２年３月期第２四半期の売上高は１４７８億４９００万円、前年同期比３・１％増、営業利益は56億７８００万円、同38・９％増、経常利益34億４３００万円、同58・１％増の増収増益。四半期純利益は12億６９００万円で同31・３％増となった。 タイヤ事業の売上高は北米市場が好調に推移し、同７・３％増の１１１６億４２００万円、営業利益は同91・７％増の48億６００万円。ダイバーテック事業は、自動車メーカーの減産の影響で自動車用部品や防水資材が減少、売上高は同７・８％減の３６１億９５００万円、営業利益は同62・２％減の５億７９００万円。
