自動車用ゴム部品メーカー５社の19年３月期の売上高は、米中貿易摩擦の激化による中国経済減速というマイナス要因があったものの、国内や北米、東南アジアの自動車生産が堅調に推移し、全社増収を確保した。一方、利益については、原材料費や人件費など各種コストの増加に加え、新製品立ち上げコストの増加も重なり、豊田合成を除く４社が減益となった。
◆豊田合成
地域別にみると、日本では新型車効果や米州地域での拡販などにより増収。米州では日系や外資系顧客への拡販などにより増収となった他、豪亜も主に日系顧客の生産台数増に支えられて増収。以上により、売上高は８４０７億１４００万円で同４・１％増となった。
利益については、第２四半期に独禁法関連損失の計上や原材料価格上昇などがあったものの、日本を中心とする増販効果や合理化努力なども奏功し、営業利益は３６５億２５００万円で同３・８％増となった。
◆ＮＯＫ
自動車向けなどが含まれるシール事業は、国内は軽自動車需要、海外では東南アジアでの需要が好調に推移したことで販売が増加した。一般産業機械向けも建設機械や工作機、ロボット向けが底堅く推移した。以上により、同事業の売上高は３４１６億８０００万円で同１・４％増。一方、人件費・経費、償却費の増加などで営業利益は３６２億９００万円で同11・３％減となった。
◆住友理工
自動車用品事業は、ブラジル拠点のアルゼンチン向け販売減や欧州での新排ガス試験法（ＷＬＴＰ）導入など
