タイヤ4社は18年通期決算時に、19年通期の生産量見込み(横浜ゴムは1日当たりの生産能力)を発表した。それによると、国内は前年並みを予測するものの、海外はSUV用タイヤや大口径タイヤの販売が堅調に推移すると見て、19年通期の生産量は4社全て全体でプラスの計画を立てている。
ブリヂストンの19年通期の国内生産計画(ゴム量)は、53万tで前年比3・9%増を予想。19年通期の国内タイヤ販売では、乗用車用は新車用が前年並み、補修用が若干の増、トラック・バス用では新車用が若干の減、補修用が1割弱の増を見込んでいる。
海外生産は、146万tで同7・4%増を計画。海外販売では、乗用車用は新車用が北米で1割弱の減、その他地域は前年並み。補修用は中国・アジア大洋州で1割弱の増、その他地域は前年並みと予測。トラック・バス用は新車用で中国・アジア大洋州が1割強の増、その他は前年並み。補修用は全地域で増加を予想。その他、建機や鉱山用のORRは超大型、大型とも前年比で2桁の伸びを予想し、国内と海外合計生産量は200万tで前年比7・5%増を見込んでいる。
住友ゴムの19年通期の国内生産計画は、26万3000tで前年並みを予想し、国内販売は新車用が同2%増