ブリヂストンは８月９日、東京都港区の同社グローバル研修センターで決算説明会を開き、江藤彰洋代表執行役ＣＯＯ兼社長、菱沼直樹執行役員ＣＦＯ・財務担当が２０１９年12月期第２四半期決算の説明を行った。
売上高は１兆７４４６億６２００万円で前年同期比１・７％減、営業利益は１５８４億９００万円で同20・６％減、経常利益は１５４４億２００万円で同19・１％減、四半期純利益は１１８７億８３００万円で同11・８％減となった。
タイヤ販売は乗用車用ラジアルタイヤ（ＰＳＲ）は対前年比で３％減、トラック・バス用ラジアルタイヤ（ＴＢＲ）は微減となった。ＰＳＲの新車用は日本、欧州は前年を上回ったが、北米は２桁減、中国・アジア太洋州も前年を下回った。ＴＢＲの新車用は北米が好調だったが、日本と中国・アジア太平洋州は前年を下回った。なお、建設・鉱山車両用ラジアルタイヤ（ＯＲＲ）は超大型、大型とも前年比で伸長し、通期もさらなる伸びを見込んでいる。
タイヤ部門は、売上高が１兆４５６０億円で同１％減、営業利益は１５８５億円で同17％減となった。
化工品、スポーツ用品、自転車その他各種事業を行う多角化部門は、売上高が２９６８億円で同５％減、営業損失は１億円（前年同期は89億円の利益）となった。
地域別では、日本は売上高が５５３８億円で同１％増、営業利益は５４６億円で同24％減となっている。
米州は売上高が８５５５億円で同１％減、営業利益は７７５億円で同13％減となった。
欧州・ロシア・中近東・アフリカは売上高が２９５１億円で前年並み、営業利益は64億円で同14％増となった。
中国・アジア大洋州は、売上高が３０４６億円で同５％減、営業利益は２３６億円で同27％減となっている。
営業利益の増減要因は、売値が１８０億円の増益要因があったものの、原材料が１２０億円、数量が20億円、為替が40億円、販管費が１３０億円、減価償却費が１００億円、その他が１８０億円の減益要因となり、合計４１０億円の減益となった。
２０１９年12月期通期の業績予想については、北米やアジア地域などで販売数量が当初想定を下回ったことに加え、為替や多角化部門の減少を理由に、今年２月に公表した業績予想を下方修正した。
それによると、売上高は３兆６２００億円で前期比０・８％減、営業利益は３７５０億円で同６・９％減、経常利益は３５５０億円で同６・９％減、当期純利益は２９００億円で同０・６％減を見込んでいる。
