■夏季トップインタビュー
生産効率化が業績に寄与 従業員の交流深め育成強化
十川ゴム 十川利男社長
十川ゴムの18年度は、半導体産業や自動車関連の落ち込みが昨年秋から厳しかったものの、設備投資による生産効率化を推進した結果、減収増益だった。十川利男社長に足元の状況や製品開発に向けた取り組み、今後の経営課題などを語ってもらった。
◆足元の需要動向について。
４～６月の動向では、売上は医療用ゴム製品が予想に反して好調に推移したほか、環境対応の燃料ホースなどが堅調だったことにより、昨年11月〜３月にかけての売上の減少をカバーした形だ。その結果、売上高は前年比１・６％増となり、経常利益は若干減少したている。
◆国内３工場の状況は。
堺、奈良、徳島の３工場は多少のばらつきはあるものの、生産量は前年並みで推移している。ただし、長年勤めた従業員が退職していくという自然減が大きく、要員が不足気味だ。また今期は３工場のなかで、一番厳しい環境下に置かれているのが、自動車を担当する奈良工場。今後、自動車関連のお客様がどの程度まで回復するかにかかっている。
◆中国拠点の動向について。
前期の売上高は前年比で７・５％増だった。中国国内向けの金型成型品と環境対応の燃料ホースが堅調だったほか、日本向けの金型成型品も伸びた。そのほか、昨年は中国国内の景気が良く需要も好調に推移した。売上比率では17年度は中国向けが60％、日本向けが40％だったのに対し、18年度は中国向けが65％、日本向けが35％と中国向けが上昇している。
足元は、６月までは、昨年に引き続き堅調に推移していたが、米中貿易摩擦の関係の影響もあり、中国国内の景気があまり良くない状況だ。また日本と同様に、人手不足をはじめ物流コストの上昇などが課題となり、生産効率化を推し進めることで対策を取っている。
十川社長
◆今後の事業展開とは。
環境対応の燃料ホースなど、従来のユーザーだけでなく、別のユーザ
